合同葬は一般的な葬式とは異なる特徴を持つ葬式の形式です。主に企業や団体が関わる場合に選ばれることが多く、故人の家族と会社や団体が共同で主催するのが特徴です。規模としては一般的な葬式よりも大規模になることが多く、参列者には家族や親族だけでなく、会社関係者や取引先なども加わります。
本記事では、「合同葬とは一体どのような葬式なのか」「一般的なお葬式とどのように違うのか」そして「合同葬を選ぶ際のメリットは何か」を詳しく解説します。合同葬をさらに知りたい方、ご自身やご家族の状況に合う形式を選びたい方はぜひ参考にしてください。
目次
合同葬とは？一般葬との違い
初めに合同葬とは何か、その概念を理解しましょう。その上で一般葬とどのような点が異なるのか説明します。
合同葬とは
合同葬とは、企業と故人の遺族が共同で執り行う葬式のことです。一般的には企業の経営者など高位の人物に対して行われることが多く、社葬の一種に分類されます。
社葬は企業関係者向けに執り行う葬式で、遺族・親族が行う密葬とは別に日を改めて行うのが一般的です。合同葬の場合は、この密葬を省略して遺族の葬式と企業向けの社葬を同時に執り行います。つまり合同葬は遺族と企業が一体となって故人を偲び、見送るための儀式といえるでしょう。
合同葬と一般葬との違い
合同葬と一般葬は、参列者の構成や葬式の目的が大きく異なります。どのような違いがあるのか見ていきましょう。
企業や一般の人などさまざまな参列者がいる
一般葬は基本的に故人と親しい遺族や友人・知人、近隣の方々が中心となり、故人の人生を静かに見送るプライベートな葬式です。個人的なつながりを大切にし、思い出を振り返り冥福を祈る儀式といえます。
一方で合同葬は、故人が所属していた企業の関係者も多数参列するより規模の大きい葬式になるのが特徴です。故人の私生活だけでなく社会人としての側面も尊重し、企業関係者と遺族が共に故人を偲ぶ機会となります。特に故人の仕事における貢献や組織への貢献を称える側面があり、社葬の要素を併せ持っています。
葬儀実行委員を立てる
合同葬と一般葬では、葬式の運営体制に大きな違いが見られます。一般葬の場合、通常は故人の配偶者や子どもなど最も近い親族が喪主となり、葬式を執り行うのが一般的です。喪主は施主を兼任している場合も多く、葬式の費用負担から運営まで全ての決定権が集約されています。
一方合同葬は、企業が関わるためより大規模かつ組織的な運営体制を組めるのが特徴です。喪主の他にも企業側から「葬儀委員長」が選出され、企業の代表として喪主と協力しながら葬式の企画・運営を統括します。
葬儀委員長は施主のような役割として、葬式のスケジュール作成、会場の手配、参列者への連絡など、多岐にわたる業務を担当し遺族をサポートします。この役割分担は故人を家族の一員としてだけでなく、社会の一員としても送りたいという、遺族と企業の共通の願いを反映したものです。
火葬されていない
合同葬の大きな特徴の一つは、故人がまだ火葬されていない状態で葬儀が行われる点です。通常の社葬では、遺族が密葬を済ませた後に社葬を行うのが一般的ですが、合同葬では一般葬と同じような手順で遺族と会社が共同で通夜や葬儀・告別式を行います。
合同葬では葬儀社と密接に連携しながら、遺体の搬送、安置、納棺といった一連の手続きを組織の管理の下で行うため、故人の逝去から葬式までの期間が長くなる傾向にあります。ご遺体の状態によっては、エンバーミング（防腐処理）を行う必要があるでしょう。
ただし火葬の有無が、合同葬と社葬を明確に区分する要素にはなりません。 葬式費用を遺族と会社が折半するのか、会社が全額負担するのか、あるいは両者の名前で看板や礼状を作成するのかなど、葬式の形式や費用負担の仕方によって合同葬と呼ぶか社葬と呼ぶかが決まる場合があります。また例外として、火葬前の社葬や火葬後の合同葬も存在します。
エンバーミングに関して詳しく知りたい方は下記をご覧ください。
＞＞エンバーミングとは？ 4つの役割や費用相場・生前の姿に近づける流れを解説
合同葬を執り行うまでの流れ
次に、合同葬はどのような流れで行うのか見ていきましょう。基本の流れは一般葬と同じですが、葬儀実行委員会による事前準備や規模を考慮した通夜・通夜振る舞いが必要です。
事前準備
合同葬の準備は故人の逝去後、葬儀実行委員を中心に開始されます。実行委員会は企業から選ばれた数人の葬儀委員と、遺族を代表する喪主で構成されるのが通例です。葬式の内容や手段は合同葬によって異なりますが、ここで役割や費用の分担を決定し、滞りなく儀式の進行ができるように準備を進めます。
合同葬の開催は、亡くなってから約5日〜1週間前後が目安です。期間が短いので、あらかじめ必要な準備を把握しておきましょう。以下に必要なタスクをまとめました。
- 故人の基本情報作成（略歴や家族構成、連絡先など）
- 葬儀形式の決定（規模・形式・宗派など）、式場の選定
- 喪主、委員の選出と役割分担の決定
- 主要連絡先リストの作成と通知手段の取り決め
- 予算、費用配分の決定
- 香典、供花など
家族の希望や企業の方針を取り入れながら情報を整理し、関係者と共有することでスムーズに準備を進められます。
社内へ通知する
故人逝去の報告が入り次第、会社側では合同葬の実施について遺族に同意を確認します。確認後、速やかに葬儀実行委員会を設置し、社内通達文を通じて全社員に知らせる流れとなります。
社外からの問い合わせに対応するために、社内で周知徹底を図り、会社として統一された対応ができるように伝達することが大切です。
葬儀社を選ぶ
合同葬を成功させるためには、適切な葬儀社の選定が大切です。豊富な経験と実績に基づいて故人にふさわしい提案ができ、遺族と企業の双方のニーズや希望に柔軟に対応できる葬儀社が良いでしょう。また葬式全体の運営を円滑に進めるための高度な知識や技術、そして幅広いノウハウを持つかどうかも確認しておきましょう。
合同葬は故人に敬意を持ち遺族の感情に寄り添うのはもちろん、参加人数も多くなるためさまざまな側面でのサポートが不可欠です。意義深い追悼の場を実現できる葬儀社を、慎重に選びましょう。
株式会社サン・ライフでは、知識と実績を持つ経験豊富なスタッフが、故人を丁重に追悼し、ご遺族と企業さまの双方が納得できる葬式の実現をサポートしております。詳しくは下記をご覧ください。
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通夜
合同葬は「仕事の一環」として参列するケースが多く、一般的な葬式よりも参列者の人数が増えます。そして規模が大きくなると、通夜や葬式に関わる宗教者の数が増加する傾向があります。そのため通夜でも、多くの僧侶が招かれるのが一般的です。
特に仕事関係者は日中業務を行っているため、通夜の参列者が増加する可能性があります。弔問客が多くなると焼香で時間が滞ることも予想されるため、通夜では十分な時間と人員の配置を計画しましょう。また合同葬の場合は喪主だけでなく、葬式委員長も挨拶を行わなければならない場合があります。
通夜振る舞い
通夜振る舞いは通夜の儀式が終了した後に行われ、弔問に訪れた方々への感謝を表す場として設けられます。合同葬での通夜振る舞いは基本的に一般葬と同じです。
参列者が集い、故人を偲びながら思い出話を語り合う大切な時間であり、飲食物やお酒を共にします。故人に敬意を表し、故人の人生や功績を振り返りながら参列者同士の絆を強める機会としての役割もあります。
通夜振る舞いの時間は規模や状況によって異なりますが、およそ1～2時間です。遺族の引き留めや声掛けなどがあれば、参加するのがマナーです。ただし「車で来ている」「仕事の続きがある」といった事情のある方は、お酒を断っても問題ありません。
合同葬の当日の流れ
次に合同葬当日に行われる準備や儀式について説明します。手順は各合同葬によっても異なりますが、基本的な流れに大きな違いはありません。
準備・告別式のリハーサル
合同葬当日は葬儀実行委員、係員、そして喪主を含む遺族は開式の2時間前に式場に到着し、打ち合わせやリハーサルを行い葬式の進行に備えるのが一般的です。特に規模が大きい場合には、前日に主要なメンバーを招いてリハーサルを実施するケースもあります。
リハーサルでは式の進行や役割分担、細かな動きなどを改めて確認します。式に関わる全員が同じ認識を持ち、流れを把握することでスムーズに執り行えるでしょう。また緊張が和らぎ、予期せぬトラブルにも対応しやすくなります。
葬式・告別式を行う
前述したように合同葬は、通夜や葬式・告別式に参列者や僧侶の数も一般葬よりも多くなる傾向があります。葬式・告別式の所要時間は通常1〜3時間程度ですが、規模が大きくなるとさらに長くなる可能性も考えられます。そのため事前にタイムスケジュールを確認し、余裕を持って進行することが大切です。
告別式は宗教的儀式を含まない、お別れの場として設けられた式です。一般的には故人に対する弔意を表すためのスピーチや思い出の共有、焼香などが行われますが、具体的な内容や流れは故人の生前の希望や遺族の意向に沿って決定されます。
出棺・見送り
出棺とは故人を火葬場に送り出し、霊柩車に乗せる一連の流れを指します。一般的には葬儀会社の担当者が棺を移動させますが、最後の見送りを自らの手で行いたいと遺族が希望する場合は、遺族自身が棺を運ぶことも可能です。
その際遺族は参列者に向けて挨拶をするのが一般的で、挨拶が終わると霊柩車に乗り込み出棺となります。このとき参列者は故人に向け手を合わせ、静かに祈りを捧げます。
出棺の所要時間は5〜15分程度と短いですが、故人の新たな旅立ちを見送る大切な儀式です。その後遺族は火葬場へ向かい、一般の参列者はここで解散となります。
火葬・お骨上げ
火葬場で行われるのが「火葬」と「お骨上げ」です。火葬の間、遺族は控え室で軽食を取りながら待つのが一般的ですが、近年ではロビーで待機するプランを提供する火葬場も増えています。自動販売機や喫茶室などがあり、思い出を語り合うだけでなく各々がリラックスした環境で過ごせるのが特徴です。
火葬が完了すると遺族は「お骨上げ」と呼ばれる儀式を行い、焼骨を骨壺に収めます。このお骨上げは故人との最後の別れを象徴する重要な儀式であり、遺族にとって非常に深い意味を持っています。火葬の所要時間は故人の体格や火葬場の設備によって異なりますが、45分から2時間程度です。
合同葬の終了後に行うこと
合同葬が終了した後は、事務的な作業が残っています。どのような内容か見ていきましょう。
礼状を発送する
合同葬の後は、葬式から3日以内を目安に会葬者へ礼状を送るのが通例です。また会葬御礼広告を新聞やその他のメディアにも掲載します。これは参列者に対する感謝の意を示すと共に、故人への弔意を世間に広く伝えるための大切な手続きです。
ビジネスでは礼節を重んじる傾向にあるため、特に重要な取引先に関しては社長自らが直接お礼の挨拶に赴く企業もあります。
記録を保管しておく
合同葬が終了した後は、式次第や参列者名簿、香典帳などの重要書類を整理し保管します。これらの書類は故人を偲ぶ思い出として遺族や関係者にとって貴重な書類であるだけでなく、今後同様の場面に直面した際の参考資料としても役立ちます。
また葬式当日に撮影された写真やビデオも、単なる記録に留まらず、故人の生前の功績や思い出を後の世代に伝える大切な資産です。故人への敬意を保ち続けるためにも、記録の整理・保管は丁寧に行いましょう。
葬式の費用を支払う
合同葬にかかった費用の処理は、通常の業務支払いとは区別して行うことが大切です。葬式に関わる支出は全て領収書を取得して保管しましょう。お布施のような一般の領収書が得られにくい費用は、金額を記載した白封筒を用意し、その写しを保管しておきます。
何事も記録として写真やコピーなどを残しておけば、万が一のときにも費用に関するトラブル防止につながります。会計処理の際に必要になるだけでなく、法的な観点からも大切です。
合同葬の費用はどっちが負担する？
合同葬の費用相場は規模や内容によって大きく異なりますが、一般的に500万円から2,000万円程度といわれています。基本的に葬式の費用は企業と遺族が分担しますが、それぞれがどのような割合で何を負担するのか、一般的な例を見ていきましょう。
企業が負担する費用
合同葬で企業が負担する費用は、故人が企業に貢献し、その功績を称えるための儀式に使われます。主に以下のような項目が挙げられます。
- 葬儀場使用料
- 会場の装飾などにかかる費用
- 案内状の印刷、送料
- 訃報広告の掲載費用
- 読経にかかる僧侶へのお布施
- バス・ハイヤーなどの費用
- 葬儀場の警備費（人件費込）
- 写真・ビデオの撮影料、メモリアルムービー など
基本的に企業の場合は、領収書などを発行できる費用を負担します。経費として計上できる費用と考えても良いでしょう。
遺族が負担する費用
一方、遺族が負担する費用は、宗教的な意味合いを持つ品物や故人に直接関わる物にかかる費用です。主に以下のような費用が考えられるでしょう。
- 通夜振る舞いや精進落としなどの飲食費用
- 車両、納棺にかかる費用
- 返礼品、香典返し
- 火葬費用（待合室の利用料金や飲食費用も含む）
- 死亡診断書費用
- 戒名にかかるお布施
- 墓地・墓石
- 四十九日法要など法事にかかる費用
遺族が負担する費用は私的な支出と見なされ、税務上会社の経費として計上できません。遺族負担の費用には、通夜の振る舞いや葬式後の食事会なども含まれます。
ただし参列者の多くが会社関係者であれば、一部の費用を会社が負担することもあります。この場合、費用の分担割合は会社と遺族の間で協議して決定するのが一般的です。具体的な負担割合は、故人の会社での立場や貢献度、会社の方針、参列者の構成などを考慮して決められることが多いです。
税法上の取り扱いについて
合同葬にかかる費用は税法上の扱いが定められており、「社葬のために通常要すると認められる費用」は、企業の経費として事業年度内の損金へ算入が可能です。
具体的には死亡通知（案内・礼状なども含む）の費用や葬儀場の使用料、会葬御礼品、僧侶へ読経に対するお布施などが対象となります。これらの費用は企業が負担する適正な支出として認められ、税務上も適切に処理できます。
しかし戒名料や遺族のための法事費用は、損金算入の対象外となるため注意が必要です。また香典に関しても遺族の個人的な収入として扱われ、企業の収入として計上しないようにする必要があります。
費用や税法に関する具体的なご相談や不明点は、合同葬を取り扱っている株式会社サン・ライフへお気軽にご相談ください。適切なアドバイスを通じ、税務面での手続きがスムーズに進むようサポートいたします。
合同葬を行う際の注意点
合同葬は遺族が企業と協力しながら進めますが、規模が大きくなるため合同葬ならではの対応が必要です。考えられる主な注意点を紹介します。
大勢の参列者の対応に追われる
合同葬は社葬と個人葬を兼ねるため、通常よりも多くの参列者が見込まれます。このとき故人を悼むための焼香台を増設する対策を講じても、参列者一人ひとりが祈りを捧げる時間は限られています。葬式の進行上、全ての方が十分な時間をかけて故人との別れを惜しむのは難しいでしょう。
また遺族にとっても、大勢の参列者に個別に対応する時間を確保するのは困難で、参列者全員に対して十分な感謝の気持ちを伝えるのが難しく感じられる場合があります。こうした状況に対処するために、式場の一角に故人のメモリアルコーナーを設けたり、故人との思い出につながるメッセージ付き礼状を送ったりするケースもあります。
葬式までの時間が短い
社葬の場合、密葬から2〜4週間後、あるいは月命日や四十九日に合わせて行われるのが基本です。比較的余裕を持って準備を進められますが、合同葬は準備期間が1週間程度と短く、慌ただしくなるかもしれません。そのため限られた時間の中で、事前にしっかりとした計画を立てておくことが大切です。
例えば葬儀社との打ち合わせや、必要な物品のリスト作成、参列者の把握などできることはあらかじめ準備しておきましょう。早い段階で準備を進められれば、実際の葬式でも慌てず余裕を持って進められます。また予期しない事態にも柔軟に対応できるよう、予備のプランを考えておくのもおすすめです。
お別れまでの時間が短い
合同葬では多くの参列者が予想されるため、遺族は親しい方々だけでなく企業関係者への挨拶などに追われ、故人とのお別れに十分な時間を取るのが難しくなります。それは参列者にとっても同じで、葬儀・告別式の限られた時間では故人や遺族に気持ちを伝えるのは難しいでしょう。
もし参列者が落ち着いた場で故人とのお別れをしたいと希望すれば、改めて弔問の機会を設けると良いでしょう。これにより遺族と関係者でゆっくりとした時間の中で故人を偲び、悲しみを分かち合ったり思い出を語り合ったりできます。
参列者の拘束時間が長くなってしまう
合同葬では多くの参列者が集まるため、焼香を行う順番が回ってくるまでに時間がかかります。そのため参列者は長時間待機することになり、結果として拘束される時間が通常の葬式よりも長くなる可能性があります。
規模が大きくなればなるほど、式の進行が遅れがちになり、拘束時間が延びてしまうことがあるでしょう。
合同葬のメリット
合同葬は規模が大きく準備も煩雑ですが、一方でメリットもあります。どのような特徴があるか見ていきましょう。
遺族の費用負担を抑えられる
合同葬には、遺族の経済的負担を軽減できるという大きなメリットがあります。通常、社葬になると遺族が密葬にかかる費用を全額負担しなければなりませんが、合同葬では葬式費用を企業と遺族が分担するのが一般的です。
さらに葬式に関わる手続きや準備は主に企業側が主体となって進めるため、遺族はこれらの手続きや責任を負う時間を減らし、故人とのお別れや関係者への挨拶など対応に時間を割けるようになります。
社会的にも惜しまれる立場の人物とのお別れの場を設けられる
社会的にも惜しまれる人物とのお別れする場を提供できるのもメリットの一つです。合同葬で見送られる故人のほとんどが、企業の創業者や経営者や役員として活躍した方など、その生涯を通じて社会に大きな影響を与えてきた人物です。
そのような立場にある方の逝去に際し、合同葬を執り行うのは深い意義があります。社会全体で故人を偲び、その貢献に対して感謝の意を表すことが可能です。
故人の顔を見てお別れができる
通常の社葬では火葬前に故人と対面できるのは遺族や近親者に限られてしまい、基本的に一般参列者は火葬後にしか故人と対面できません。しかし合同葬では密葬と社葬を分けずに執り行えるため、通夜や告別式を通して全ての参列者が故人と直接最後のお別れをする機会が設けられます。
故人を偲ぶ多くの方々が顔を見ながら別れの挨拶ができ、より深い感謝と敬意を込めて見送れます。参列者にとってこの対面の機会は、一般葬のように故人をより身近に感じられるでしょう。
会社の方と交流できる
合同葬は故人の職業生活における貢献や影響力を遺族が直接感じ取れる貴重な機会となります。多くの参列者との会話や交流を通じて、遺族は故人の仕事上での姿や、同僚や取引先との関係性について新たな側面を知ることができます。
社内外の多くの方から寄せられる敬意や感謝の言葉は、遺族にとって大きな慰めとなり、深い喪失感の中にあっても、心の支えとなるでしょう。
このような経験を通じて、遺族は故人の人生がいかに多くの方に価値を与え、影響を及ぼしてきたかを再認識する機会を得られます。普段は知り得なかった故人の功績や人間性に触れることで、遺族の中で故人の存在がより多面的に、そして豊かに捉えられるようになります。
まとめ
合同葬は一般葬と異なり、社葬と個人葬を兼ねた形式で多くの参列者が集まり、故人の社会的側面と個人的な側面の両方を偲ぶための特別な葬式です。
遺族の経済的負担を減らし、社会的に大きな影響を与えた故人を広く悼む場として意義があります。ただし限られた時間の中で、葬式の準備や関係各所への連絡、手配、調整など多岐にわたる準備を迅速に進めなければなりません。そして合同葬を成功させるためには、経験豊富な葬儀社のサポートが不可欠です。
株式会社サン・ライフでは、豊富な実績とノウハウを生かし、遺族や企業のニーズに応じた丁寧なサービスをご提供しています。合同葬に関するご相談やご質問がございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
