土葬とは？流れやメリット・注意点を徹底解説

現在の日本では火葬での埋葬が一般的ですが、一部の地域では昔ながらの土葬という方法で埋葬するところもあります。以前は主流だった土葬が、なぜ行われなくなってきたのでしょうか。

本記事では土葬とは何か、歴史やメリット・デメリットについて解説します。土葬をする際の流れについてもご紹介するので、土葬をしたいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

土葬とは？

そもそも土葬とはどのような埋葬方法なのでしょうか。

ここでは土葬の定義や歴史、現代日本における土葬の現状について解説します。土葬について知りたい方や検討している方は、確認しておきましょう。

土葬の定義

土葬は、ご遺体を火葬せずに土に埋めて埋葬する方法です。埋葬方法はご遺体を棺に入れてから土に埋める方法と、棺を使わずにそのまま埋める方法の2種類があります。土葬する際には、動物によって掘り起こされることがないよう、2ｍ程度の穴を掘らなくてはなりません。また土葬した場所は地面が陥没しやすいため、墓石の置き直しや盛り土などのメンテナンスが必要です。

日本では一般的に土葬ではなく火葬が行われていますが、海外では現代でも土葬を行っている国は多くあります。

土葬の歴史

日本では縄文時代から土葬が行われていることが確認されています。当時は棺がないため、ご遺体の手足を丸め、体を折り曲げて埋葬する「屈葬（くっそう）」が主に行われていました。体を折り曲げることで、ご遺体に邪念が入らないようにという思いが込められています。他にも「抱石葬（ほうせきそう・だきいしそう）」という埋葬方法もあり、これはご遺体に重い石を抱かせ、死者の魂が悪霊として出てこないようにする意味がありました。また弥生時代には、ご遺体の手足や体を伸ばした状態で埋葬する「伸展葬（しんてんそう）」が多く見られます。

その後、飛鳥時代に古墳の建造が規制されると、火葬で埋葬されることが増えてきます。しかし、江戸時代には火葬を否定する宗教が広まったり、明治時代には政府による火葬禁止令が発令されたりと度々火葬から土葬に変更されることもありました。

これらの変遷を経て、現在では埋葬に必要な土地の減少や伝染病の流行などの理由から土葬はほとんど行われなくなり、火葬が主流となっています。

現代日本における土葬

現代の日本でも一部の地域では土葬も行われています。「墓地、埋葬等に関する法律」第二条では、「「埋葬」とは、死体（妊娠四箇月以上の死胎を含む。）を土中に葬ることをいう。」と定められており、火葬と土葬が同等に扱われています（※1）。そのため、火葬と同じく、自治体の許可が得られれば土葬することも可能なのです。

厚生労働省の統計によると、令和5年度の埋葬の件数は、火葬が162万件以上であるのに対し、土葬は全国で461件でした。このデータから、件数は少ないものの、現代でも土葬を希望する方がいるのが分かります。しかし、地域によっては土葬を禁止していることもあるため、土葬を希望する方はその地域で土葬が可能なのかをしっかり確認しましょう。

※1　引用：e-Gov 法令検索.「墓地、埋葬等に関する法律」.https://laws.e-gov.go.jp/law/323AC0000000048 ,（参照2025-05-12）.

※2　参考：厚生労働省.「衛生行政報告例 / 令和5年度衛生行政報告例 統計表 年度報」.https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/36-19.html ,（2024-10-29）.

宗教別の土葬

宗教によっては、土葬が基本とされていて、むしろ火葬があまり行われていない場合もあります。

ここでは宗教ごとの土葬と火葬の考え方について解説します。

キリスト教

キリスト教では、死者はよみがえるという考え方が基本にあり、ご遺体が焼却されると復活できなくなると考えられているため、土葬である必要があるとされています。

ただし、キリスト教は長い歴史の中で、東方教会（ギリシャ正教会）と西方教会（カトリック教会）、そして西方教会から生まれた新教（プロテスタント）の三つに分裂しました。教会によって土葬と火葬の考え方が異なります。

ロシアやウクライナ、ギリシャなどの保守的な東方教会では、現在でも土葬のみを認めており、火葬を行うと教会で葬儀が行えないだけではなく、破門対応になります。対して西方教会や新教では、初めは火葬を原則禁止としていましたが、今は公認されているため、火葬も行うことが可能です。

イスラム教

イスラム教の聖典である「クルアーン（コーラン）」第80章21～22節には「そののち、（人を）死なせ、埋葬する。」「そののち、その御方の望むときによみがえらせる。」という記述があります。この記述が、イスラム教で土葬を行う理由の一つと考えられています（※）。

イスラム教では、ご遺体を可能な限り早く聖水で清めた後、布で巻いて、メッカの方角に顔を向けて土葬しなければなりません。さらに死後24時間以内に埋葬しなくてはならないという決まりもあるなど、埋葬に関する規定が厳しく定められています。

しかし、日本では火葬が主のため、日本に暮らすムスリムの方を土葬できる墓地は限られています。そのため、住んでいる場所から遠い墓地を利用しなくてはならない場合があるのが現実です。

※引用：東京ジャーミイ・ディヤーナト トルコ文化センター.「「クルアーン　日本語読解」PDF版（第１版）公開のご案内」.https://tokyocamii.org/ja/notice/8316/ ,（参照2025-05-12）.

土葬の流れ

日本では土葬はあまりなじみのない埋葬方法ですが、正規の手続きを行えば、土葬で埋葬することは可能です。土葬を行う際にはどのような手続きが必要なのでしょうか。

ここでは土葬を行う場合の流れについて解説します。

1．死亡届の提出

土葬を行う際は、まずは故人の死亡届を役所に提出します。死亡届は原則、死亡日から7日以内に提出しなくてはなりません。ただし、海外で死亡した場合には、亡くなったことを知った日から3カ月以内とされています。死亡届は、死亡診断書や死体検案書と一緒に病院の医師か警察医から受け取れます。

死亡届の書き方などの詳しい内容は、以下の記事で紹介しているため、併せて確認してみてください。

＞＞死亡届の提出期限はいつまで？必要な書類や書き方を解説

2．埋葬許可証の取得

死亡届を提出すると、火葬許可証が発行されます。火葬が行われた後、この火葬許可証に火葬済みの証印が押され、埋葬許可証として使用されます。埋葬許可証は、火葬後の遺骨を納骨する際や、土葬を行う際に必要な書類です。

3．墓地の手配

書類の準備が整ったら、土葬が可能な墓地を探し、手配します。前述の通り、日本では土葬が禁止されていないものの、土葬を許可している地域は多くありません。特に都市部では許可しているケースは少なく、現状北海道や奈良県、鳥取県などの一部の地域でのみ土葬が可能です。また土葬が許可されている地域であっても、実際に土葬できる墓地は限られているため注意が必要です。

土葬できる墓地探しなどで困ったときは、土葬可能な施設を紹介している団体があるので、相談してみると良いでしょう。

4．納棺・埋葬

必要な書類と墓地の手配が済んだら、墓地に埋葬します。土葬の際は、においが漏れたり、掘り起こされたりするリスクを軽減するために、深い穴を掘ります。特にご遺体を納棺する場合には、棺を埋められるほどの広いスペースが必要です。

また土葬したご遺体が土に返って地下水に染み込むと、感染症を引き起こす可能性があるため、感染症対策としてエンバーミングを施すケースもあります。エンバーミングは、日本語では「死体防腐処理」といいます。ご遺体にエンバーミングを施すことで腐敗を防ぎ、長期間保存することが可能です。海外では、土葬するご遺体のほとんどにエンバーミングが行われています。

土葬のメリット

日本では火葬が主流な中、なぜ土葬が選ばれるのでしょうか。ここでは土葬の二つのメリットについて解説します。

自然への回帰

仏教が広まる前の日本では「火葬をせず、土に返す」という考えを重んじる神道が信仰され、土葬が行われてきました。現在は火葬が主流となっていますが、土葬は縄文時代から行われている歴史のある埋葬方法であり、日本に昔から根付いている「土から生まれて、土に返る」という思想に寄り添った方法といえるでしょう。

環境面への配慮

土葬は、環境面でもメリットのある方法です。火葬では遺骨を焼却するために灯油やガスなどの燃料を大量に使用します。それにより二酸化炭素が発生して地球温暖化につながったり、焼却の過程で有害物質が発生する可能性があったりと、環境面の課題が問題視されているのです。そのため、環境保護の観点から火葬の方法が見直されつつあり、現在は「エコ葬」と呼ばれる二酸化炭素の削減に取り組む火葬に注目が集まっています。

対して土葬は、ご遺体を燃やさずに土に埋めるため、環境面のリスクの心配がありません。土葬を希望する方の中には、火葬による環境汚染を懸念して、土葬を選択する方もいるでしょう。

土葬のデメリット

土葬にはデメリットも存在します。土葬を検討する際は、デメリットも併せて確認し、ご自身や故人にとって土葬が適した埋葬方法なのかどうかを考えましょう。

費用が比較的高い

土葬のデメリットとして、費用が比較的高い点が挙げられます。火葬では遺骨を焼却して骨壺に納めて埋葬するため、小スペースで済みますが、土葬はご遺体をそのまま埋葬するために広いスペースが必要です。そのため、費用が火葬と比べて高くなってしまうのです。

また土葬では地面が陥没しやすくなることもあるため、陥没によって墓石が崩れれば修復したり、陥没した部分に盛り土をしたりと、お墓の維持にもお金がかかるでしょう。

衛生上に問題がある

土葬には衛生上のデメリットがあることは理解しなくてはなりません。先に説明した通り、土に埋めたご遺体は最終的には土に返りますが、その過程で腐敗するため、地下水に流れ込むと感染症を引き起こすリスクがあります。

日本でも土葬による感染症がまん延し、それ以降火葬が主流となった背景があるため、衛生面の配慮は必要不可欠です。現在ではご遺体の腐敗を防ぐエンバーミングという技術も発展しているため、土葬を行う際は検討すると良いでしょう。ただし、エンバーミングは処理に手間がかかるので、費用も高額になる傾向があります。葬儀屋の中にはエンバーミングに対応しているところもあるため、土葬を考えている方は一度相談することをおすすめします。

土葬に関するよくある質問

ここまで土葬とは何か、歴史や現状、メリット、デメリットなどについて解説してきました。しかし土葬は日本では行っている方が少ないため、どのような埋葬方法なのかが分からない方もいるでしょう。

ここでは土葬に関するよくある質問をご紹介します。これまでの内容と重複する部分もありますが、土葬を検討している方は、ぜひ確認してみてください。

Q1.土葬ができる地域は？

日本で土葬ができるのは、北海道や宮城県、茨城県、栃木県、岐阜県、奈良県、三重県、高知県、鳥取県などの一部の地域です。土葬について都道府県ごとに条例を定めている場合があるため、土葬を希望する場合は必ず確認しましょう。

また土葬が許可されている地域に行くだけでは、土葬を受け入れてもらえない可能性もあります。その土地に移住したり、土葬可能な墓地を確保したりしなくてはなりません。他にも自治体が土葬を認めていても、全ての墓地が土葬に対応しているわけではないため、土葬を許可している墓地を探す必要があります。

Q2.土葬の許可を得るには？

日本で土葬を行うためには「埋葬許可証」を取得する必要があります。埋葬許可証は、役所に死亡届を提出する際に申請可能です。死亡届は、死亡した日から7日以内（海外で亡くなった場合には3カ月以内）に役場に提出する義務のある書類です。死亡届が受理されると、埋葬許可証が発行されます。

埋葬許可証を取得したら、墓地や霊園に土葬について相談します。土葬について不安や分からないことがある方は、土葬に関する相談を受け付けている団体があるため、問い合わせてみると良いでしょう。墓地の使用許可の申請方法や埋葬する際の穴掘りについてなど、土葬の流れを教えてくれます。

まとめ

日本の埋葬方法といえば火葬が主流ですが、一部の地域では現在も土葬が行われています。しかし土葬は法律では禁止されていませんが、土地不足や衛生面の観点から自治体によって制限している場合があります。そのため土葬を希望する際は、許可されている地域へ移住したり、墓地や霊園に相談したりといった準備が必要です。

また土葬をする際に注意したいのが感染症対策です。現在ではエンバーミングという方法でご遺体の腐敗を防ぐこともできるため、土葬を検討する際に併せて確認しておくと良いでしょう。

エンバーミングは土葬の他に、亡くなってから葬儀まで時間が空いてしまう場合にも利用されています。サン・ライフのエンバーミングは、特に闘病期間の長かった方や女性の方におすすめです。故人の最後の姿をできるだけ生前に近い状態に修復・保全するため、穏やかなお別れを迎えられます。24時間365日相談可能なコールセンターを完備しているため、ご検討中の方や詳しく知りたい方は、お気軽にお問い合わせください。