葬儀は故人を見送る大切な儀式ですが、費用をかければいいわけではありません。葬儀にかかる費用を抑えるためには、まずどのような費用がかかるのかを事前に把握しておく必要があります。
本記事では、葬儀にかかる基本的な費用や葬儀費用を軽減するポイントなどを解説します。葬儀費用を抑える際に起こりがちなトラブルの例やトラブルを避けるためのポイント、葬儀費用に関するよくある質問と回答も紹介しているため、葬儀費用に関する知識を深めたい方はぜひ参考にしてください。この記事を読めば、葬儀にかかる費用の目安や葬儀費用を抑えるポイントを把握できます。
葬儀にかかる基本的な費用とは？
葬儀にかかる費用はお通夜や葬式で発生する費用だけでなく、さまざまな費用があります。葬儀を行う際に、費用がいくらかかるのかを把握することが大切なため、まずは葬儀にかかる基本的な費用から確認しましょう。
葬儀でどのようなプランを選ぶのかによってかかる費用は異なりますが、一般的な葬儀費用の全国平均は約121万円（税込）です（※）。葬儀費用は、葬儀一式にかかる費用、飲食や接待の費用、寺院や僧侶に納める費用、オプション追加費用で構成されています。それぞれの費用は何のために必要なのかを詳しく解説します。
葬儀一式にかかる費用
葬儀一式にかかる費用とは、お通夜から告別式までを行う際にかかる費用を指します。葬儀社の葬儀プランにあたるのが葬儀一式費用です。葬儀一式にかかる費用の例は次のとおりです。
- ・式場料
- ・葬儀サービス
- ・葬儀用具
- ・棺
- ・納棺用品
- ・祭壇
- ・霊柩車
- ・寝台車
- ・マイクロバス
葬儀サービス費用に含まれるものは納棺やお通夜、葬儀の進行など、葬儀サービスを提供する際にかかる人件費が挙げられます。葬儀用具費用には、遺体の搬送や安置する際に使用する保冷剤や遺影写真、位牌などの費用が含まれます。また、マイクロバスは葬儀の参列者がセレモニーホールや斎場から火葬場までを往復する際に必要です。
葬儀一式にかかる費用の相場は、約30万円〜140万円と金額に幅があります。鎌倉新書が2022年に実施した『第5回お葬式に関する全国調査』によると、葬儀一式にかかる費用の平均は68万8,000円（お布施除く）でした。（※）葬儀の種類によって発生する費用は異なるため、詳細を知りたい方は後述する『葬儀の種類によって異なる費用・目安』を参考にしてください。
※参考：鎌倉新書. 「第5回お葬式に関する全国調査（2022年）」. https://www.kamakura-net.co.jp/newstopics/9302/, （参照 2023-12-8）.
飲食や接待の費用
お通夜から告別式までに通夜振る舞いや精進落としを行う場合は、飲食接待費がかかります。飲食接待費とは会葬者をもてなすための料理と飲み物にかかる費用や、香典返しを用意する際にかかる費用のことです。
通夜振る舞いは、お通夜の後に遺族や参列者が故人と最後にする儀式です。近年は数時間でお通夜を終了するケースが増えていますが、以前は祭壇のろうそくと線香の火を絶やさないように夜通し行われていました。精進落としは、葬儀に参列してくれた会葬者や僧侶をもてなすための会食です。
飲食接待費は葬儀社の請求費用に含まれていますが、自宅に弔問に訪れた人に返礼品を渡す場合はその人数によって飲食接待費も変動します。飲食接待費の相場は約30～70万円です。鎌倉新書の同調査によると、飲食費は20万1,000円、返礼品は22万8,000円となっており、合わせて42万9,000円の飲食接待費がかかることが分かります（※）。
※参考：鎌倉新書. 「第5回お葬式に関する全国調査（2022年）」. https://www.kamakura-net.co.jp/newstopics/9302/, （参照 2023-12-8）.
寺院や僧侶に納める費用
葬儀費用には、寺院や僧侶に納める費用も含まれます。葬儀での読経や戒名授与を引き受けてくれた寺院や僧侶に対し、感謝の気持ちとしてお布施を納めるのが一般的です。
お布施には御車料や御膳料が含まれます。御車料は、寺院と葬儀会場を往復する際にかかる交通費の代わりに渡すものです。御膳料とは、精進落としに参加しない僧侶に飲食の代わりに渡す金品のことです。複数名の僧侶がいる場合でも、一つにまとめて御膳料を手渡します。
お布施は喪主が寺院や僧侶に直接渡すため、葬儀社からの請求と別途で用意する必要があります。お布施は感謝の気持ちを表す代わりに手渡すもので、香典や香典返しのような具体的な金額は決まっていません。お布施の一般的な相場は約20万円〜100万円とされていますが、寺院や僧侶との交流の深さによっても金額が変動します。お布施をいくら包むのが適切なのか分からない場合は依頼時に寺院へ確認するとよいでしょう。
オプションの追加費用
オプションサービスを利用する場合は、葬儀の基本費用とは別に追加費用が発生します。葬儀社で用意されているオプションサービスの例は次のとおりです。
- ・湯灌（ゆかん）
- ・エンバーミング
- ・オリジナル文面の会葬礼状
湯灌は故人の遺体を洗い清める儀式のことで、納棺前に湯灌師によって執り行われます。エンバーミングとは、遺体の殺菌消毒や防腐、修復をして生前時の姿に近づけるための処置のことです。会葬礼状は葬儀社が用意する定型文の中から選ぶのが一般的ですが、遺族からヒアリングした内容を盛り込んだオリジナルの文面を作成するサービスを利用できる場合もあります。
また、葬儀の内容をグレードアップした場合はさらに追加費用が発生するため、葬儀社の見積もりを確認しておきましょう。葬儀社に見積もりを依頼する際に複数社から相見積もりを取ることで、相場よりも高額な葬儀社を選ばずに済みます。詳細は、後述する『複数の葬儀社から見積もりを取る』を参考にしてください。
葬儀の種類によって異なる費用・目安
葬儀の種類は、大きく分けて次の4つが挙げられます。
- ・一般葬
- ・家族葬
- ・一日葬
- ・直葬
葬儀の種類によってかかる費用は異なります。それぞれの特徴やメリット・デメリット、費用相場を把握した上で葬儀内容と費用感に納得できるものを選びましょう。
一般葬
【費用相場：100万円～200万円】
一般葬ではお通夜や告別式、初七日、火葬を2日間で執り行います。お通夜や告別式に参列する方の範囲は広く、遺族や親戚の他に故人が生前時に交流があった友人や知人、仕事関係者、町内会の人なども参列します。
一般葬のメリットは参列者の範囲を制限する必要がなく、多くの人に故人と最後のお別れをしてもらえることです。参列者が多いほど受け取る香典も増えるため、葬儀費用のうち自己負担する金額が減ります。
ただし、参列者が増えれば接待に取られる時間が長くなり、喪主や家族の負担が大きくなります。また、通夜振る舞いや精進落としに参加する人数が多くなるほど、飲食や接待にかかる費用が増えることもデメリットです。一般葬の費用相場は約100万円～200万円とされています。一般葬にかかる費用の例は次のとおりです。
- ・祭壇リース料
- ・棺布団
- ・防水防臭シーツ
- ・ドライアイス
- ・骨壺
- ・骨箱
他には企画運営や会場設営、火葬申請代行、事務諸経費などの費用も含まれます。
家族葬
【平均相場：90万2,000円】
※2023年12月時点の情報です
家族葬は、家族や故人と親しかった友人、知人だけで執り行う葬儀です。一般的に、近親者だけで簡素な葬儀を執り行うイメージを持たれる傾向があります。しかし、実際は故人と交流が深い人だけを集め、会葬者の人数を限定する代わりに祭壇のデザインや演出にこだわった葬儀を行う方も少なくありません。
家族葬のメリットは会葬者の接待に追われることがなく、故人と家族だけの時間を十分に確保できることです。また、一般的な葬儀の形式に捉われる必要がないため、故人が喜んでくれる演出を取り入れやすいこともメリットと言えます。
一方で、家族葬にすると葬儀に参列できない代わりに自宅へ弔問する人が増え、対応が長期間に及ぶ可能性があります。場合によっては葬儀に呼ばれなかった人とトラブルになるケースもあるため、会葬者は慎重に選びましょう。家族葬にかかる費用の平均相場は90万2,000円とされています。
一日葬
【費用相場：50万円～100万円】
一日葬は、お通夜を行わずに1日で告別式と火葬を執り行う葬儀です。一般葬と同様に参列者の範囲を制限しないため、多くの人に告別式に参列してもらえます。一日葬は喪主や家族の負担を減らせる上に、葬儀費用を抑えたい場合におすすめです。
一日葬をするメリットはお通夜を行わない分、葬儀にかかる時間と費用をコンパクトに収められることです。通夜振る舞いで会葬者を料理や飲み物でおもてなしする必要がないため、飲食接待費を減らせます。告別式の前日はお通夜をしないので、家族や近親者だけで故人との最後の時間をゆっくり過ごせます。
一方、デメリットは1日で葬儀を行うことで、参列できない人が出る可能性がある点です。寺院によっては一日葬を断られる場合があるため、事前に相談してから一日葬を選ぶことをおすすめします。一日葬の費用相場は約50万円〜100万円とされており、一般葬と比べても葬儀にかかる費用を抑えられます。
直葬
【費用相場：20万円～50万円】
直葬はお通夜や告別式を省いて火葬だけを行う葬儀です。一般的な流れとして、遺体の安置後に納棺式を行い、その後火葬となります。葬儀社によっては、葬儀プランの名前を直葬ではなく、火葬式とする場合もあります。直葬はお通夜や葬式、告別式は行わないものの、火葬する前に僧侶を読んで読経をするケースも少なくありません。家族や近親者など限られた人だけで故人を見送るので、会葬者を呼ばないのが一般的です。
直葬のメリットは会葬者をもてなす必要がないため、喪主や家族の負担を減らせることです。会場の利用料や祭壇の設営費などが不要で、他の葬儀よりも比較的安い費用に抑えられます。
直葬のデメリットは遺体安置から火葬までの時間が短く、故人と最後に過ごす時間を十分に取れないことです。葬儀後しばらくしてから簡素な葬儀を選んだことを後悔する方もいるようです。直葬の費用相場は約20万円～50万円とされています。
葬儀費用を軽減するポイント
葬儀を検討する方の中には故人が喜んでくれる葬儀をしたいものの、葬儀費用の負担は減らしたいと考える方も多いでしょう。ここでは、葬儀費用を軽減するために押さえておきたいポイントを解説します。費用をかけずに葬儀をしたい方は参考にしてください。
適切な葬儀の方法を選ぶ
葬儀費用はどの種類の葬儀を選ぶのかによって安くも高くもなります。葬儀費用は葬儀の規模が大きく、オプションサービスを追加してこだわりのある演出を入れるほど高くなるのが一般的です。そのため、会葬者の人数に合う規模の会場を選び、適切な葬儀の形式に決めるだけで葬儀費用を抑えられます。
できるだけ費用を抑えたい場合は、直葬のような簡素な葬儀を選ぶことが大切です。また、葬儀の形式をシンプルにして会葬者の人数を減らすことができれば、広い会場を予約する必要がないため葬儀にかかる費用を抑えられます。
ただし、葬儀費用を減らすことだけを考えて葬儀の種類を選ぶと、「故人のためにもっとできることがあった」と悔いを残すことになるかもしれません。葬儀の形式を選ぶ際は費用面だけでなく「故人が喜んでくれるか」「葬儀後に悔いが残らないか」などの視点も取り入れて検討しましょう。
飲食代・葬祭用品を再度検討してみる
葬儀費用を抑えるためには、会葬者をもてなす飲食代や葬祭用品のグレードを見直すことが大切です。お通夜や告別式の際に通夜振る舞いや精進落としにかかる飲食代は、料理のコースや品数によって変わってきます。豪華な料理を選べば、その分負担する飲食代は大きくなります。とはいえ、料理のグレードを下げすぎると会葬者に十分なおもてなしができなくなるので失礼にあたらないように配慮してコースや品数を選びましょう。
また、葬祭用品もグレードが上がると葬儀費用が高くなります。葬祭用品とは祭壇や棺、生花などの葬儀に必要なものを指します。例えば、大きく豪華な祭壇になるほどグレードが上がり、かかる費用も高くなるのが一般的です。葬祭用品にかかる費用を抑えるには、予算を立てておき、品質を考慮しながら予算内に収まるグレードを選ぶとよいでしょう。
香典を葬儀費に充てる
喪主が葬儀費用の負担を軽減するには、香典を葬祭費に充てるのも一つの方法です。香典を葬祭費に充ててもいいのか悩む方もいるかもしれませんが、そもそも香典は故人の死を悼み、遺族を支える役割があるため葬祭費に充てても問題ありません。むしろ香典を葬祭費に充てることで、遺族と一緒に故人を見送るために使われるので参列者は喜んでくれるでしょう。
ただし、一般的な香典の費用相場は葬儀費用の3分の1から2分の1とされているため、葬祭費の全てを香典で賄うことはできません。香典の金額は参列者の人数や故人との関係性、地域の風習などによって変動します。香典を頼りにして予算を超えた豪華な葬儀にすると葬儀費用の負担が増えるので注意が必要です。香典を葬祭費に充てなくても葬儀を執り行えるように家族内で相談して葬儀の内容を選ぶことをおすすめします。
葬儀保険に事前加入しておく
葬儀保険への加入は葬儀費用の負担軽減につながります。葬儀保険の認知度は高くないため、初めて知った方もいるかもしれません。葬儀保険とは、被保険者が亡くなった際に葬儀費用として遺族が保険金を受け取れる保険です。生命保険に分類されており、終活の一環で葬儀保険に加入する方も少なくありません。
葬儀保険を取り扱っている保険会社や保険に特化したWebサイトで葬儀保険の申し込みができます。ただし、葬儀保険の加入日から保障を受けられるわけではなく、保障を受けるには保険会社の審査に通る必要があります。
葬儀保険に加入する際は、保険会社から提出を求められた書類に不備がないかを確認してから手続きを進めましょう。また、医師による診断書や告知書を提出する際に虚偽の報告をすると告知義務違反になり、保険金を受け取れないこともあるため告知は正直に行う必要があります。
複数の葬儀社から見積もりを取る
喪主が葬儀費用の負担を減らすためには、複数の葬儀社から見積もりを取ることが大切です。葬儀費用は葬儀社のプランによって異なりますが、見積もりを取らなければどの葬儀社のプランが安いのかが分からず、相場よりも高い見積もりを出した葬儀社を選んでしまう可能性があります。
複数の葬儀社から見積もりを取るメリットは各葬儀社のプランを比較でき、葬儀の内容と費用を確認しながら納得感を持って適切な葬儀社を選べることです。また、終活の一環として自分で葬儀の形式や演出を選ぶことで、亡くなった後に理想的な見送りをしてもらえます。
ただし、葬儀後に追加費用が発生して葬儀社とトラブルになることもあります。見積もりに抜けや漏れがないかを確認し、不明点がある場合は葬儀社に確認を取り、疑問を残さないようにしましょう。
僧侶を手配してくれるサービスを利用する
僧侶を手配してくれるサービスの利用は葬儀費用を軽減する上で有効な手段です。僧侶手配サービスとは、葬儀や法事を執り行う際に僧侶を紹介または派遣してくれるサービスのことです。
菩提寺がある場合や懇意にする僧侶がいる場合は、葬儀が必要になったときに依頼できます。一方で菩提寺がなく誰に依頼すればよいのか分からない場合は、僧侶手配サービスを利用すれば手間をかけずに依頼先を探せます。そのため、僧侶手配サービスは菩提寺がない方や交流がある僧侶以外に依頼したい方におすすめです。
僧侶手配サービスの利用がおすすめの理由は、僧侶に納めるお布施よりも安く済む可能性があるからです。基本的に僧侶手配サービスは全国どこで利用しても一律の料金で依頼できるのでお布施の金額をいくらにすればよいのか悩む必要がありません。
補助・扶助制度を活用する
喪主が葬儀費用を軽減するには、補助・扶助制度を利用する方法があります。補助・扶助制度とは国民健康保険の加入者が亡くなった場合に、自治体から葬祭費を受け取れる制度です。葬祭費の金額は自治体ごとに異なるため、補助・扶助制度を活用する場合は故人の所在地を管轄する自治体の公式サイトや窓口で確認しましょう。
社会保険の加入者が亡くなった場合は、全国健康保険協会から埋葬料を受け取れます。埋葬料の申請は加入先の健康保険組合や社会保険事務所の窓口で行えます。
補助・扶助制度を活用する際の注意点は、故人の葬儀後2年以内の申請が必要なことです。葬儀後2年を過ぎると葬祭費や埋葬料の申請ができなくなるので、補助・扶助制度を活用したい場合は申請期限に注意しましょう。
また、生活保護を受けており葬儀費用を支払えない場合は、葬祭扶助制度を利用できる可能性があります。葬祭扶助制度とは、生活保護を受ける方を対象に葬儀費用を支給する制度です。ただし、受給するには所定の条件を満たす必要があります。
葬儀費用を抑える際によくあるトラブル
喪主や家族が葬儀費用の負担を減らすことばかり気にして葬儀プランを選ぶと、後々トラブルに発展する場合があります。ここからは、葬儀費用を抑えたことでどのようなトラブルが考えられるのか具体例を紹介します。
葬儀の内容が不満だった
喪主や家族が葬儀費用を抑えられたとしても、葬儀内容に不満を感じて葬儀社や親族とトラブルになるケースがあります。特に葬儀の形式の中でも、お通夜と告別式を省いて行う直葬で起こりやすいトラブルです。
直葬は納棺後に火葬のみを執り行う葬儀のため、他の形式の葬儀と比べて葬儀にかかる費用は安く済みます。喪主や家族は会葬者を接待する必要がなく、葬儀での負担を減らせるメリットもあります。
しかし、火葬時に僧侶の読経がないことに不満を感じたり、親族からクレームが入ったりするケースも少なくありません。葬儀社との間で起こりがちなトラブルとして、葬儀費用を抑えたいと要望を伝えた途端に担当者の態度が横柄になり、気分を害したケースもあるようです。
また、自治体に葬祭費の申請をしたものの、葬儀社が領収書に火葬と記載したことで葬祭費を受け取れなくなるトラブル例もあります。火葬のみの葬儀は、基本的に葬祭費の対象から外れるため葬祭費を受け取れません。
小規模な葬儀により弔問客が多くて対応に困った
小規模な葬儀は葬儀後に弔問客が多く訪れて対応に困るケースが多く見られます。「家族や親しい人だけで故人を見送りたい」と考えて、小規模な葬儀を行う方も少なくありません。
しかし、お通夜や告別式に参列できなかった人の中には「弔問に伺わせて欲しい」と連絡をしてくる人もいるため遺族は弔問客が来るたびにお茶を出したり、話を聞いたりする必要があります。また、弔問客の中には故人とだけ親しかった人もいるため、遺族は面識のない弔問客への対応に負担を感じる方もいるかもしれません。
弔問客は遺族の都合に合わせて弔問に来てくれるものの、全員が同じ日に来るとは限らず、遺族は長期間にわたって弔問客の対応に迫られることになります。葬儀を終えて故人の死を悼むために自宅でゆっくり過ごしたいと考えていても、最後の弔問客の対応が終わるまでは気持ちが休まることはないでしょう。
必要なサービスを追加できなかった
葬儀費用を抑えた葬儀プランはプランに含まれていないサービスを追加できず、悔いが残る葬儀になるケースもあります。葬儀社によって対応は異なりますが、安価なプランは制約が多いために理想の葬儀を執り行えないことも珍しくありません。
例えば、祭壇や生花などのグレードを下げられない、通夜振る舞いや精進落としのコースの変更ができないことが挙げられます。また、小規模な会場で会葬者が会場に入りきらなかったり、予想を超えた人数の会葬者が来たことで料理や飲み物が足りなくなったりするケースも珍しくありません。料理や飲み物を追加した結果、飲食接待費が多くかかったなど、想定外のトラブルに見舞われるケースもあるでしょう。
安価な葬儀のプランは、葬儀費用を抑えたり葬儀を簡素に済ませたりできる反面、葬儀内容や葬祭用品のグレードが固定されて変更が難しい場合があります。葬儀費用に関するトラブルを避けて理想の葬儀で故人を見送りたい場合は、次章のトラブルを避けるポイントを参考にしてください。
葬儀費用に関するトラブルを避けるポイント
葬儀費用に関するトラブルを避けるには葬儀の内容をよく確認し、葬儀社の担当者と密なコミュニケーションを取ることが大切です。ここでは、葬儀費用に関するトラブルを避けるためのポイントを詳しく解説します。
費用だけでなく内容も確認する
葬儀内容に不満を残さないためには葬儀費用の安さだけでなく、内容を細かく確認することも大切です。安価な葬儀プランの中には、安さだけをアピールして葬儀内容の詳細が分かりにくい場合もあるので、葬儀プランを決める前に担当者の説明をしっかり聞きましょう。担当者から説明を受ける際は、不明な点を質問して疑問が残らないようにします。
例えば、総額数万円の葬儀プランの場合、寝台車や霊柩車の搬送費用や、火葬場の利用料が別料金になっているケースもあり、追加料金がかかって予想以上に出費が増える可能性があります。葬儀プランに含まれる項目と費用を細かくチェックし、追加料金が発生するかどうか、各プランのメリットとデメリットも合わせて確認するとよいでしょう。葬祭費や埋葬料を申請する場合は担当者に事前に伝えることで、どのプランなら申請が可能なのかアドバイスをもらえるかもしれません。
葬儀社の担当者とコミュニケーションを密にする
葬儀社との間でトラブルが発生する原因の一つとして、担当者とのコミュニケーションが不足しているケースが挙げられます。例えば、担当者が安価な葬儀プランのデメリットを伝えようと真摯な対応を心掛けても、説明を受ける側が「高額なプランを契約させようとしている」と勘違いしたことがきっかけで、担当者とのコミュニケーションが悪化する場合もあります。
担当者と密なコミュニケーションを取るためには、葬儀の予算と理想のお葬式のイメージや要望をしっかり伝えることが重要です。予算と葬儀に求める内容がかけ離れている場合は、担当者から適切なプランやオプションサービスの提案、アドバイスをもらいましょう。葬儀内容をすり合わせていきながら、理想のお葬式に近づけていくことをおすすめします。
担当者と密なコミュニケーションを取れば、葬儀内容に不満を感じる、必要なサービスを追加できずに理想のお葬式をして故人を見送れないなど、悔いの残る葬儀を避けられるでしょう。
葬儀社を利用した人の感想を参考にする
葬儀社とのトラブルを避けるためには、実際に利用した人の感想や口コミを参考にするのがおすすめです。葬儀社の数は多く、サービスの種類はもちろん担当者の接客対応の質も異なります。人生の中で葬儀を依頼する機会は限られているため、何度も利用して信頼できる葬儀社を選ぶことはできません。実際に葬儀社に依頼した人の感想や口コミを参考にすれば評判の良し悪しが分かり、信頼できる葬儀社を選ぶヒントになります。
利用者の感想や口コミを見る際は、見積もりの金額と実際の請求額に違いがなかったか、担当者の接客態度は良いか、グレードの変更やサービスの追加に快く対応してくれるかを確認してリアルな情報を集めましょう。
葬儀費用に関するよくある疑問
ここからは、葬儀費用に関するよくある疑問と回答を紹介します。「葬儀費用の支払いの期限はいつまでなのか」「葬儀費用は誰が負担するのか」など、疑問を解消しておきましょう。
葬儀費用の支払い期限はどれくらい？
一般的な葬儀費用の支払い期限は、葬儀後1週間〜10日以内とされています。ただし、葬儀当日に葬儀費用を請求してくる葬儀社もあれば、1カ月先の支払いになるところもあります。また、葬儀社と契約を交わした日に前金として葬儀費用の一部の支払いを求められる場合もあるため、葬儀内容の相談をする際に確認しておくと安心です。
葬儀費用の決済方法は現金で支払う方法の他に、クレジットカード決済や電子決済などが挙げられます。葬儀社によっては分割払いが可能な葬儀ローンに対応するところもあります。葬儀費用の支払い期限や決済方法は葬儀社によって異なるため、支払いでトラブルにならないためにも事前に契約内容を確認しておきましょう。
葬儀費用を負担する人は？
葬儀費用を誰が負担するのかに正式な決まりはないものの、主催者である喪主が支払うのが一般的です。ただし、喪主が未成年の場合や年収が低い場合など喪主が葬儀費用を支払えない場合は、施主（葬儀費用を支払う人）を立てて施主に葬儀費用の工面を任せることも可能です。
喪主は配偶者や子どもがなることが多く、高齢や病気で喪主を辞退した場合はその家族や親族の中から立てることになります。故人に家族や親戚がいない場合は、交流があった友人や知人、菩提寺の住職が喪主となるケースもあります。
故人の預貯金から葬儀費用を支払える？
葬儀費用に故人の預貯金や資産を充てることも可能です。ただし、金融機関が故人の死を知ったタイミングで口座は凍結され、預貯金を引き出せなくなります。役所に死亡届を出しても金融機関に情報が共有されることはありませんが、関係者からの連絡や来店以外にも新聞や葬儀を知らせる看板によって金融機関に死亡の事実が伝わる可能性があります。
故人の預貯金を葬儀費用に充てたい場合は、相続預貯金の仮払い制度を活用するとよいでしょう。相続預貯金の仮払い制度とは、口座凍結後に故人の預貯金の一部を引き出せる制度です。制度の利用には以下の書類の提出が必要です。
- ・故人の除籍謄本や戸籍謄本
- ・相続人全員の戸籍謄本
- ・払い戻しを希望する人の印鑑証明書
払い戻しを受けるまでに時間がかかるため、葬儀費用は別途で用意しておく必要があります。
葬儀費用を抑えられるサン・ライフのプランがおすすめの理由
費用を抑えた葬儀を執り行いたい場合は、サン・ライフのプランがおすすめです。サン・ライフのプランを選ぶとなぜ葬儀費用を抑えられるのか、おすすめの理由を詳しく紹介します。
安心・納得のサービスプランが充実
サン・ライフで取り扱っているサービスプランは次のとおりです。
- ・お別れ式プラン（直葬・火葬式）
- ・一日葬プラン
- ・家族葬プラン
- ・一般葬プラン
お別れ式プラン（直葬・火葬式）は、家族や近親者など少人数で故人を見送れる火葬のみの葬儀で、費用は24万3,100円（税込）〜となっています。一日葬プランはお通夜を省き、喪主や家族の負担を軽減するのにおすすめの葬儀で、費用は33万5,500円（税込）〜です。家族葬プランは家族や親しい人だけで行う葬儀で、費用は35万2,000円（税込）〜です。一般葬プランはお通夜から火葬までを執り行う一般的な葬儀で、費用は53万9,000円（税込）〜となっています。（※）
他には、宗教や葬儀の形式に捉われない自由なお別れの方法で故人を見送れる無宗教葬や、葬儀後に海や山に散骨する自然葬、会社や団体など大人数の葬儀に対応する大規模葬があります。
※税込価格は2023年12月時点の金額です。
お客様満足度98%の実績がある
サン・ライフの葬儀プランがおすすめの理由は、お客様満足度98％と高い実績があることです。サン・ライフで葬儀を行ったお客様を対象にアンケートを実施し、葬儀内容やスタッフの接客対応について98％の方から高い評価をいただきました。
サン・ライフでは、全てのスタッフにプロとして接客対応するための教育を徹底しており、丁寧な接客対応をするだけでなく、何よりも故人や家族の気持ちに寄り添ったサービスを提供するよう心掛けています。例えば、納棺前に生前時の故人に近づけられるようエンバーミングでは細心の注意を払っています。
また、サン・ライフグループのホテルの料理長が提案した上質な料理もお客様から評価していただいている要因の一つです。個室タイプの安置室も完備しているので、故人と最後の時間をゆっくり過ごせます。
手厚いサポートで安心できる
サン・ライフの利用をおすすめする理由として、サポートが手厚いことが挙げられます。サン・ライフでは365日24時間体制のコールセンターを完備しており、いつでも電話1本で故人の遺体搬送や葬儀の手配が可能です。深夜や早朝でも基本的に1時間以内に遺体の搬送先に伺います。通話料と相談料は無料のため、葬儀に関する不安や悩み事がある場合は気軽に相談できます。
見積もりは、お客様の要望に沿ったプランやサービスの金額を抜けや漏れもなく記載しているので、誰が見ても分かりやすい形式です。また、葬儀プランの価格や施設情報、利用者の体験談など、お客様の悩みに合わせた資料も用意しているので詳しい資料を希望される方は資料請求をお申し込みください。
お客様に合わせた葬儀を提案できる
サン・ライフは、メモリアルコーナーやオリジナル文面の会葬礼状のサービスを提供して、理想のお葬式に近づけるサポートをしています。メモリアルコーナーは、故人との思い出を語らう特別な場です。生花や故人の私物、写真、生前の言葉などを飾ることで故人とお別れする前に大切な時間を過ごせます。
サン・ライフでは、その方らしい言葉で思いを伝えられる会葬礼状の作成を承っています。定型文の使用ではなく一から文面を考えられるため、会葬者に故人の生涯の紹介や家族からの感謝の気持ちをしっかりと伝えられます。
上場企業としての信頼性がある
サン・ライフの持ち株会社の株式会社サン・ライフホールディングは東証スタンダードに上場しており、上場企業として高い信頼を誇ります。サン・ライフの創業は1933年に遡り、神奈川県平塚市の小さな神仏具店として事業をスタートしました。葬儀サービスやホテル事業、婚礼、教育などの幅広い事業を手がけて現在に至ります。
2003年には、一般社団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）のプライバシーマークを取得しました。プライバシーマークは個人情報保護の体制を整備し、適切に個人情報を取り扱っている企業や団体に付与される認証です。創業者から受け継がれる奉仕の志を胸に、サービスの品質や顧客満足度、スタッフのレベルの向上に努めています。
まとめ
一般的な葬儀にかかる費用は約121万円（税込）です。葬儀費用は葬儀一式や飲食、お布施、オプションなどの費用で構成されています。葬儀費用をできるだけ抑えたい場合は、飲食代や葬祭用品の無駄を省き、適切な葬儀プランを選ぶことが大切です。葬儀費用は葬儀社によって異なるため、複数の葬儀社から見積もりを取って比較しましょう。
株式会社サン・ライフは、神奈川、東京エリアを中心に展開する葬儀社です。家族葬をはじめとするさまざまな葬儀プランがあり、要望に合わせた理想のお葬式を叶えるサポートをしています。24時間相談可能なコールセンターも完備しているので、いつでも気軽にご相談ください。
