家族葬はどこまで？　人数の目安やメリット・デメリットを紹介

家族葬を選ぶ際、「どこまでの親族を招くべきか」「適切な参列者の人数はどのくらいか」と悩む方もいるのではないでしょうか。家族葬は少人数で温かみのあるお別れができる一方で、招待する範囲によってはトラブルの原因になることがあります。

そこで本記事では、家族葬の参列人数の目安や範囲を決める際のポイントを解説します。また家族葬のメリット・デメリットも紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

家族葬の人数は10〜30人が目安

家族葬とは、一般的な葬儀とは異なり、家族や親しい親族、親しかった友人など、限られた方だけで執り行う小規模な葬儀を指します。参列者の範囲に厳密な決まりはなく、5〜10人ほどのごく少人数のものから、故人の交友関係によっては50人程度に及ぶ場合までさまざまです。一般的には10〜30人程度が多いとされています。

家族葬の特徴は、形式にとらわれず故人と親しい方たちだけで落ち着いた雰囲気の中で見送れる点です。そのため参列者は家族や親族に限らず、生前特に親しかった知人が含まれるケースも少なくありません。各家庭の事情や故人の意向に応じて、規模や内容を柔軟に決められることが家族葬の魅力といえるでしょう。

家族葬に招く親族の範囲

家族葬は一般的な葬儀と比べて参列者の範囲が限定的で、主に近親者のみで執り行われるのが特徴です。法律上の「親族」とは、六親等内の血族と配偶者、三親等内の姻族を指しますが、家族葬においては三親等以内の親族を招くケースが多くみられます。

具体的には故人の子どもや孫、ひ孫、兄弟姉妹とその子ども、両親とその兄弟姉妹などが含まれるのが一般的です。

ただし家族葬には厳格な決まりがあるわけではなく、各家庭の事情や故人の遺志に応じて参列者を決められます。例えば故人と特に親しかった友人や、ごく親しい仕事関係者を招くケースも珍しくありません。参列者の範囲をどのように設定するかは家族で十分に話し合い、無理のない形を選ぶことが大切です。

家族葬の参列者の範囲を具体的に決める際のポイントや、誰を呼ぶべきかの目安を詳しく知りたい方は、以下の記事もご参照ください。

＞＞家族葬の範囲はどこまで？呼んだほうがいい人の目安や葬儀の流れ

※参考：厚生労働省.「親族の範囲について」.https://www.mhlw.go.jp/shingi/2009/10/dl/s1027-8b.pdf ,（参照 2025-03-14）.

参列者を決める基準方法

家族葬の参列者を決める基準は、故人の意向や家族の考え方によって異なり、その場の雰囲気や費用なども変わってきます。そこで一般的な人数ごとの基準となる目安や考え方、それぞれの特徴をご紹介します。

10人にしたい場合は家族＋兄弟

家族葬をできるだけ小規模に抑えたい場合、同居していた家族や兄弟姉妹のみを招く形が一般的です。この規模の家族葬は、まさに「家族水入らず」の時間となり、故人との最期のひとときを落ち着いた雰囲気で過ごせます。参列者が少ないと、周囲への対応に追われることもなく、ゆっくりとお別れができる点がメリットです。

遠方の親族を呼ぶのが難しい場合や、できるだけ静かに送りたいときなどに適しています。家族だけで行うと故人の希望に添った形を実現しやすく、遺族の負担を軽減できるのも魅力です。

20人にしたい場合は家族＋親族

兄弟姉妹に加えて従兄弟や甥・姪まで招く場合、参列者は20人程度になると考えられます。一般的に三親等以内の親族が中心となり、血縁関係の近い方が集まる形式です。

この規模の家族葬は、家族だけではなく故人を大切に思っている親族にも参列してもらいたい場合に適しています。特に兄弟姉妹が多く親族間の関係が深い家庭では、従兄弟や甥・姪なども含めることで故人を囲んで思い出を語り合う場を作れます。

また人数が多少増えても、一般的な家族葬の範囲内に収まることから、過度に形式張ることなく、和やかな雰囲気での見送りが可能です。

30人にしたい場合は友人も呼ぶ

家族や親族に加えて、故人と特に親しかった友人も招く場合、参列者は30人程度となります。故人の交友関係によって人数は前後しますが、よほど広範囲に招待しない限り30人前後に収まるのが一般的です。

この規模の家族葬は、親族だけではなく故人と縁のあった方や交流の多かった方など、最期の時間を共有したいときに適しています。具体的には、故人の親友や仕事の同僚で親しくしていた方などが挙げられるでしょう。

故人との関わりが深い方たちとの思い出を分かち合えれば、温かみのある葬儀を実現できます。原則として家族葬の人数には決まりがありませんが、葬儀社によってはプランが30人までと定められている場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

家族葬に参列しない方へのマナー

家族葬は限られた方だけで執り行える一方で、参列しない方への配慮も大切です。特に故人と親しかったにも関わらず、葬儀に参列できなかったことで寂しい思いをする方もいるかもしれません。トラブルを防ぐためにも、ポイントを押さえて適切に対応しましょう。

参列の辞退を丁寧に伝える

危篤状態にあるときは、速やかに家族や親族、故人と親しかった友人、仕事の上司などへ連絡します。疎遠になっていた方にも知らせておくのがおすすめです。

家族葬として執り行う場合、意図しない参列者が突然訪れる事態を防ぐには、事前に「家族葬により、限られた近親者のみで執り行う」ことを明確に伝える必要があります。

特に故人と親交の深かった親族や友人の中には、最期のお別れを希望する方もいます。それぞれの関係性に配慮しながら誤解のないよう丁寧に説明し、理解を得ることが大切です。

事後報告する

故人の友人や知人には、家族葬が終わった後に訃報を伝える「事後報告」という手段があります。急な参列希望や香典のやり取りを防ぎ、遺族の負担を軽減できます。

事後報告の際は、「故人の希望により家族葬を執り行ったため、ご報告が遅くなりました」などの言葉を添え、参列できなかった方の心情にも配慮するようにしてください。伝える手段としては電話やメール、ハガキなどがありますが、相手との関係性に応じて適切な方法を選びましょう。

特に年配の方や故人と深い関わりがあった方には、電話で直接伝えるのが望ましいとされています。報告のタイミングは葬儀後1〜2週間以内、交流があまりなかった方には四十九日法要後に喪中はがきで知らせる形でも問題ありません。

香典や弔問を辞退する場合は丁寧に断る

家族葬を執り行う際、参列をお断りするだけではなく香典や弔問を辞退することもあるでしょう。訃報の連絡を入れる際に「家族葬のため、お気持ちだけいただきます」と伝えておくと、相手も理解しやすいはずです。特に会社関係者やご近所の方などは、香典を渡したいと考えることが多いため、あらかじめ辞退の意向を伝えておくとスムーズです。

どうしても香典を渡したい、弔問に伺いたいという方には、無理に断らず受け入れましょう。その際は「お気持ちに感謝いたします」と一言添えるのを忘れないようにしてください。

家族葬に参列していただく方へのマナー

家族葬は基本的に家族・親族のみで執り行うことから、形式張る必要はありませんが、一般葬にはない特有のマナーがあります。遺族の意向を尊重し、トラブルを避けるために2つのポイントを押さえておきましょう。

情報を広めないようにしてもらう

家族葬では、一部の親戚を呼ばずに葬儀後に訃報を伝えるケースがあるため、情報が事前に広まらないよう配慮しなくてはなりません。もし遺族が正式に伝える前に噂や会話から葬儀の情報が漏れてしまうと、呼ばれなかった方が不快に思う可能性があるからです。

参列予定の方には「小規模な家族葬であること」、「他の親族へ配慮し、情報を広めないようにすること」をしっかりと伝えましょう。

メールやSNSでの連絡は、意図せず情報が拡散してしまうリスクがあるため、できるだけ電話で直接伝えるのが望ましいとされています。

香典や供花を辞退するなら事前に伝えておく

香典や供花を辞退する場合、参列者へ事前に伝えておくと、当日対応する必要がなくなります。香典は用意するのが一般的なマナーと考え、辞退の旨を知らされていなければ持参する方が多いためです。

また供花についても、小規模な会場ではスペースが限られており受け入れが難しいケースがあります。訃報の連絡で「小規模な家族葬のため、香典や供花は辞退させていただきます」と伝えると参列者も対応しやすく、当日の混乱を避けられます。

香典を辞退する際の伝え方など、詳しく知りたい方はこちらもご覧ください。例文がありますのでご活用いただけます。

＞＞香典辞退の伝え方｜家族葬で香典辞退する際の失礼のない伝え方とは

家族葬を執り行う際の注意点

家族葬は近親者のみで静かに故人を見送れる一方で、一般的な葬儀とは異なる点が多く事前に注意しておく必要があります。ここでは想定される注意ポイントをご説明します。

親族から反対されることがある

家族葬は比較的新しい葬儀の形で、従来の葬儀を重視する親族から反対されることがあります。その場合は以下の点に配慮し、丁寧に説明しましょう。

• 故人の遺志を尊重したことを伝える
• 家族葬を選択した理由を丁寧に説明する
• 参列できない方への配慮を伝える
• 親族の意見に耳を傾け、可能な範囲で実行する

故人が生前に家族葬を希望していた場合は、その遺志を尊重する旨を伝えましょう。また家族葬を選択した理由として、故人とゆっくりお別れしたい、費用を抑えたいなどの理由を具体的に説明すると、理解を得やすくなります。

さらに親族の意見を聞き、必要に応じて後日お別れ会を開く、法要への参列をお願いするなど故人を偲ぶ機会を設けるのも解決方法の一つです。

弔問客が増えることがある

家族葬では、葬儀に参列できなかった方が後日弔問に訪れるケースがよくあります。故人の交友関係が家族の想像以上に広い場合、自宅に多くの弔問客が訪れる事態となり、個別に対応する遺族の負担が大きくなることもあります。

訃報を伝える際には、「家族葬のため、弔問はご遠慮ください」と一言添えると理解を得られやすくなるでしょう。後日電話やメールでお悔やみの言葉をもらう場合もありますが、どうしても弔問したいという方には後々の交流を考え、無理のない範囲で受け入れることも大切です。

葬儀後に香典を渡されてしまうことがある

葬儀に参列しなかった方が、後日香典を持参することもあります。その際、無理に受け取りを拒むとかえって失礼に当たるため、一度受け取り、後日香典返しを送るのが適切です。

香典を受け取らない場合は、訃報の際に「香典は辞退させていただきます」と明記しておきましょう。それでも持参される方がいると考え、最低限の香典返しの準備をしておくと良いです。香典返しを準備していない場合でも、後日郵送という形にできるので、慌てずに対応してください。

家族葬のメリット

家族葬は注意点に気を付ければ、一般葬とは異なる多くの利点があります。その中で考えられる3つのメリットをご紹介します。

一般葬より費用が安くなる

家族葬は一般葬と比べ、全体的な費用を抑えられる点が大きなメリットの一つです。まず家族葬では祭壇や装飾などの規模が小さくなるなどの理由から、準備にかかる費用を軽減できます。

コンパクトな会場を選べば、葬儀場の利用料も抑えられます。さらに参列者が少ないことで返礼品や香典返し、会食などの費用も大幅に減るでしょう。その結果、遺族は経済的な負担を軽減しながら、落ち着いた雰囲気の中で故人を見送れます。

家族葬の費用は、規模や葬儀社の提供するサービスによっても異なります。株式会社サン・ライフの家族葬プランの料金は、以下のページを参考にしてください。

＞＞家族葬プランの価格・料金

故人とゆっくりお別れができる

一般葬では多くの参列者への対応に追われ、遺族が故人との時間を十分に持てないことがありますが、家族葬ではそのような慌ただしさがありません。喪主や遺族に気を遣う場面が少なく、精神的な負担が軽減されるからです。

少人数だからこそ、故人への感謝の気持ちを伝えたり、思い出を語り合ったりしながら、強い絆を感じつつ静かにお別れできるのが、家族葬の満足度につながっているといえます。

葬儀スタイルを自由に決められる

家族葬は、一般葬のように多くの参列者の意向に配慮する必要がないことから、葬儀のスタイルを自由に決めやすいという特徴があります。宗教的な儀式にこだわらず、シンプルな式にしたり、故人が生前好きだった音楽を流したりするなど、個別の希望を反映させやすいのがメリットです。

また家族葬は決められた形式に縛られず、「故人らしいお見送りをしたい」と考える方には最適な選択肢といえます。遺族の意向を尊重しながら、温かみのある葬儀を行えるでしょう。

まとめ

家族葬は、故人と親しい方だけで行うお別れの形ですが、参列者の範囲や進め方について迷う場面も多く見受けられます。親族や関係者とのトラブルを避けるためにも、故人の遺志を尊重し、参列する方、しない方それぞれに配慮しながら準備を進めることが大切です。

株式会社サン・ライフでは、家族葬に関するご相談やプランの提案を行っております。ご要望をお聞きしながら、オリジナルのサービスやサポートを提供していますのでぜひご相談ください。

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