一般葬の費用は？　お葬式にかかるお金や平均の相場を紹介

大切な方との最後のお別れの場となる一般葬ですが、近年、葬儀の費用は多様化しています。事前に費用の相場を知っておくことで、より納得のいく準備ができます。

本記事では一般葬にかかるお金や平均相場、葬儀費用を安くするコツなどを紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

葬儀にかかる費用相場はいくら？

一般葬は参列者に対しての返礼品や会食、司会者の準備などもあることから、費用相場は100万円以上となることが多いです。これだけ聞くとかなり高額な印象を持つかもしれませんが、参列者の方からの香典で一部を賄えるため、100万円以上を全て支払う必要はありません。

ただし参列者の人数や祭壇のグレード、交通手段の手配、オプションの追加などによって、金額は大きく変化するため、100万円以上という金額もあくまで目安として考えておいてください。

一般葬の費用目安を内訳で紹介

ここでは葬儀自体にかかる費用とそれ以外にかかる費用の2つに分けてご紹介します。見積もりを立てる際に参考にしてください。

葬儀自体にかかる費用：100万円前後

葬儀には、以下のようなものにお金がかかります。

• 遺体の搬送費
• 斎場・火葬場の利用料金
• 祭壇
• 棺
• 寝台車・霊柩車

上記を合計すると、約100万円前後の費用となります。これらのうち割愛できる項目はほとんどありません。斎場の大きさや祭壇、棺のグレードで費用は変動しますが、大体の目安としてこの金額を覚えておくと良いでしょう。

金額を抑えたい方は、祭壇や棺などのランクの調整をしてみてください。より費用を抑えたいときは、葬儀社のスタッフに相談してみるのもおすすめです。ただし、あまりグレードを下げ過ぎても、参列者の方へ失礼に当たる可能性もあるので、バランスを見ながら決めることが大切です。

葬儀以外にかかる費用：飲食接待費は約25万円

葬儀以外にかかる費用は飲食接待費です。

• 通夜振る舞い
• 精進落としの料理など
• 会葬返礼品
• 香典返し

通夜振る舞いや精進落としの費用は、参列される方の人数によって大きく変動します。また提供する料理の内容や飲み物の種類、数量によっても費用は変わります。正確な予算を立てるためには、まず参列をお願いする方の人数を確定させることが大切です。

しかし実際の葬儀では、事前に声掛けをしていない方が参列されることもあります。その場合は当初の見積額を上回る請求となることも念頭に置きましょう。

飲食接待費の一人当たりの相場に関してさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

＞＞葬儀費用の平均相場は約121万円？お葬式にかかる料金の内訳を紹介

葬儀以外にかかる費用：宗教者への謝礼は50万円前後

葬儀の際には、宗教者への謝礼が別途発生します。一般的な目安は50万円前後で、お布施や読経、戒名授与などの基本的な謝礼が含まれます。この金額は葬儀社の請求とは別で、葬儀当日に直接宗教者へ手渡しするのが一般的です。

謝礼の金額に決まった基準はなく、菩提寺との関係や各家庭の考え方によって変わってきます。事前に親族や菩提寺に相談しながら金額を決めることが大切です。その他にも御車代や御膳料が必要になることがあるため、余裕を持った準備をおすすめします。

金額に関して不安や疑問がある場合は、遠慮なく寺院に確認しましょう。謝礼の金額を事前に確認することは決して失礼なことではありません。

なお、お布施に関して詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

＞＞お布施にダメな金額は？相場や書き方、渡し方のマナーを解説

葬儀プランで考えられる追加費用

葬儀プランを決めていく中で、全体の費用に大きく影響する追加費用は、サービスのグレードアップと参列する人数です。ここからは、それぞれの内容を詳しく解説します。

サービスのグレードアップ

葬儀の基本プランに加えて、故人や遺族の希望に応じた特別なサービスを選ぶ場合は、追加の費用が必要です。例えば故人への最後の身支度として行う湯灌（ゆかん）や、ご遺体を長期間保存するためのエンバーミング処置などは、専門の設備と熟練したスタッフが必要となるため、オプションサービスとして別途料金が発生します。

そのため葬儀プランを検討する際は、基本料金に加えて追加サービスが発生する可能性も考慮に入れた予算を設定することが大切です。事前に必要なオプションサービスを把握し、総費用を見積もっておくことで、突発的な出費を避けられます。

参列する人数によって費用が変わる

一般葬は参列者が多く、実際にかかる費用は変動します。想定していた参列者数を上回ると、通夜振る舞いや精進落とし、香典返し、返礼品などの費用が上がるかもしれません。

また「せっかく来ていただいたのに提供する料理や香典返しがない」とならないために、葬儀社はある程度多めに見積もって用意してくれます。もし参列者の数に急な変更がある場合は、速やかに担当者に相談してください。

そもそも一般葬とは？メリット・デメリットを紹介

ここからは一般葬のメリット・デメリットをご紹介します。一般葬にするかどうか迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

一般葬と家族葬との違い

一般葬と家族葬には、主に参列者の範囲と規模において大きな違いがあります。一般葬は家族や親族に加えて、故人と関わりのあった友人や知人、近隣の方、趣味の仲間、仕事関係者など、幅広い方が参列できるスタイルです。

一方、家族葬は基本的に家族や親族、参列をお願いした方のみで執り行います。ただし家族葬でも状況に応じて参列者の範囲を柔軟に調整でき、必ずしも身内だけに限定する必要はありません。

また規模の面でも明確な違いが見られます。一般葬は多くの参列者に対応するため、自然と規模が大きくなります。会場のスペースや祭壇の規模、供花の数など、全ての面で家族葬より大きな規模となるのが特徴です。特に仕事関係者の参列もあることから、一般葬は社会的なお別れの場としての意味合いも持ち合わせています。

どちらの形式を選ぶかに正解はありませんが、故人の意思を尊重しつつ家族の考えや状況を総合的に判断して、最適な葬儀プランを選択しましょう。

一般葬のメリット

一般葬は以下のようなメリットが挙げられます。

• 多くの方になじみがある葬儀形式で受け入れてもらいやすい
• 葬儀後の家族の負担を減らせる
• 制限が少なく希望の葬儀がしやすい

葬儀は親族にも協力してもらうことが多々あり、さまざまな方が関わります。一般葬であれば、昔から行われてきた葬儀形式なのでご年配の方でも違和感なく受け入れてくれるでしょう。

また故人の関係者であればほとんどの方に参列してもらえるため、葬儀後の弔問客の対応などが発生しにくい点もメリットの一つです。

一般葬のデメリット

一般葬のデメリットは以下の項目が挙げられます。

• 家族（喪主）の負担が大きい
• 他の葬儀よりも費用がかかる

一般葬において、喪主は葬儀全体を取り仕切る大切な役割があります。参列者への挨拶や対応、通夜振る舞い、精進落としでの接客など、多岐にわたる任務があり、常に気を配らなくてはなりません。大切な家族との死別という深い悲しみの中で、これらの役割をこなすことは、心身共に大きな負担となります。

このような状況に対処するためには、喪主一人に負担が集中しないよう、家族や親族全体で支える体制を整えることが必要です。それぞれができる役割を担うことで、喪主は本来の役目に集中できます。

また一般葬は多くの参列者が見込まれるため、予算や具体的な進行に関して葬儀社としっかり打ち合わせを重ね、見積もりを取ることをおすすめします。

一般葬の流れ

一般葬の大まかな流れは以下の通りです。

1. 逝去
2. ご遺体の安置
3. 葬儀社と葬儀内容の打ち合せ
4. 納棺
5. お通夜
6. 告別式・葬儀
7. 火葬

病院で逝去した後は、限られた時間の中で迅速な判断と準備が必要となります。ご遺体の安置からお通夜までの時間が短く、さまざまな手続きや準備が重なるため、慌ただしい状況に直面することになります。

このような状況に備えるため、生前に故人の希望や家族間での考えを共有しておくことが大切です。家族との突然の別れは、深い悲しみと混乱をもたらします。そのような精神状態の中で冷静な判断を下すことは容易ではありません。

休憩を取りながら一つひとつの決定を丁寧に行うことで、後悔のない送り方ができます。葬儀社のスタッフとも相談しながら、葬儀を作り上げていきましょう。

葬儀の費用を安くするコツ

ここからは、葬儀にかかる費用を少しでも安くするコツを5つ紹介します。全て行う必要はありませんが、可能な項目から取り入れると葬儀費用を抑えられるでしょう。

家族葬を検討する

家族葬は、一般葬と比較してコストを抑えられる選択肢として注目されています。費用は実施する規模や条件によって異なりますが、費用の目安は以下の通りです。

• 自宅での家族葬の場合：50万円前後
• 20名程度の小規模ホールを利用する場合：100万円前後
• 30名以上の家族葬の場合：150万円前後

家族葬は式場の規模を抑えることで料理や返礼品の数も少なくて済み、基本的な費用は抑えられます。しかし参列者が限定されることで香典が少なくなるため、実質的な負担が一般葬よりも大きくなる可能性があります。予算を立てる際には香典の減少も考慮に入れて、総合的な費用計画を立てることが大切です。

また家族葬に関してさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

＞＞家族葬の費用相場とは？料金の内訳や一般葬との違いについて解説

複数の葬儀社に見積もり依頼をする

葬儀準備は時間がない中で行う必要がありますが、できるだけ費用を抑えたいのであれば複数の葬儀社に見積もりを依頼してみましょう。複数社を比較検討することで、払い過ぎたという失敗を避けられます。

料金の比較検討はもちろん、基本料金に含まれる内容やオプションなどもきちんと確認することが大切です。特に基本料金に含まれる内容によっては追加費用が異なるため、葬儀内容を明示して見積もりを出してもらいましょう。

また葬儀社の選び方は以下の記事も参考にしてください。

＞＞葬儀社の選び方で失敗しないコツは？お葬式で後悔しないためのポイント

飲食代を抑える

葬儀の中で参列者に飲食を提供する場面は、通夜振る舞いと精進落としの2回が一般的です。ほとんどの葬儀社であれば、会食内容のグレードは選択制なので、参列者に失礼のない程度にまでグレードを下げて飲食接待費を抑えられます。

極端にグレードを下げると、故人との最後の別れの場にふさわしくない印象を残す可能性があるため避けたいところです。しかし参列者への誠意が伝わる範囲内で費用を抑えることは、十分に理解される選択といえます。

大切なのは故人を偲び、参列者への感謝の気持ちを表現できるバランスの取れた会食内容を選ぶことです。

扶助・補助制度を利用する

葬儀後に受け取れる葬祭費補助金制度という制度があります。国民健康保険や社会保険、各共済組合に加入している方であれば、葬儀や埋葬にかかる費用の補助をしてくれる制度です。補助金は加入している保険や共済組合によって名称や申請方法などが異なるので、事前に確認しておきましょう。申請期限は葬儀を行った日の翌日から2年以内となっています。

また直葬や火葬式といった簡易的なお葬式の場合は、申請が認められないことがあるので注意してください。ちなみに東京都23区の給付金は50,000〜70,000円です。葛飾区を例にすると、葬祭費として70,000円の支給が認められています（※）。

※参考：葛飾区.「給付の種類等について（2）」.https://www.city.katsushika.lg.jp/kurashi/1000049/1001690/1001739.html ,（参照2025-02-17）.

葬儀保険（互助会）に加入しておく

葬儀保険とは、加入者が亡くなったときの葬儀費用を補助するための生命保険の一つです。葬儀保険の他にも死亡保険や終活保険と呼ばれることもあります。各保険会社がさまざまなプランを出しており、生前の間に葬儀費用を積み立てておくことで、残された家族の負担を少しでも減らせる仕組みです。

なお、サン・ライフの会員制度をご利用いただければ、通常よりも優遇された条件で葬儀サービスを受けられます。ご興味のある方は、以下の記事をご覧ください。

＞＞サン・ライフの会員制度（サン・ライフメンバーズ）

葬儀の費用に関するよくある質問

最後に葬儀の費用に関するよくある質問を5つ紹介します。どれも葬儀を行う上で疑問に思うことばかりなので、葬儀プランを決定するときや見積もりを立てるときなどの参考にしてください。

遺産から差し引ける費用は？

相続税の関係上、遺産から差し引いて計算できる葬儀費用があります。該当するものを以下にまとめてみました。

• 遺体の捜索費用
• 遺体や遺骨の搬送費用
• お通夜にかかった費用
• 本葬にかかった費用
• 火葬や埋葬、納骨のための費用
• 寺院などに対するお布施
• 会葬御礼の費用

ただしこれらの費用が全て遺産から差し引けるわけではなく、故人の職業や財産に鑑みて差し引くのにふさわしいと判断された範囲に限られます。

反対に差し引けない項目は、以下のような費用です。

• 香典返しの費用
• 初七日以降の法要の費用
• 位牌、仏壇、墓地、墓石の購入費用
• 医学上、裁判上特別の措置（解剖など）に要した費用

これらは遺産から差し引けないため、葬儀費用としての支払いが必要となります。

葬儀費用は誰が支払うの？

葬儀費用は、葬儀を取り仕切る喪主が支払うのが一般的です。理由は葬儀の打ち合わせや菩提寺とのやり取りなども行うので、細かな金額まで把握しているからです。

もし喪主だけで支払いきれない場合は、施主が支払うケースもあり、それぞれの家庭の事情に合わせて臨機応変に対応します。なお施主は喪主の配偶者が務めるケースが多く、故人と血縁関係がなくても務められます。

生活保護を受けていても葬儀を出せますか？

生活保護を受けていても葬儀は行えます。生活保護受給者の場合は、葬祭扶助という制度を利用できます。ただし利用条件は地域のケースワーカーや民生委員によって判断されるため、必ずしも制度が利用できるかどうかは一概にいえません。また施主に資産がある場合は対象外です。

一般的に日常的な経済状況が厳しいと判断されれば、制度を利用できる可能性があります。制度に関して不安な方は事前に役所福祉課に相談しておくと安心です。

※参考：e-GOV法令検索.「生活保護法」.https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000144 ,（参照2025-02-17）.

香典で葬祭費を支払えますか？

香典は葬儀費用の支払いに充てられます。香典は故人を見送る際の大切な支援の形であり、葬儀における深い意味を持つ習慣です。参列者が香典を送ることで、喪家への経済的な支援だけではなく、故人を皆で送り出すという心の絆を形にします。

香典の金額は故人との関係や地域の慣習などで異なり、葬儀費用も葬儀内容や規模によってかかる費用が大きく変動します。あくまで目安となりますが、葬儀費用の半分〜3分の1程度の費用を香典で賄えるのが一般的です。

ただし香典の金額はあくまでも予測できない要素であるため、葬儀の予算を立てる際は、過度に依存せず、基本的な費用は自己負担できる計画を立てましょう。

葬儀社への支払いは葬儀後ですか？

葬儀社への支払いは、葬儀後から1週間程度までに行うことが多いです。葬儀社によっては先払いとして、数万円から総額の半額程度を葬儀前に支払う場合もあるので、よく確認しておきましょう。

支払いの時期や方法に関して不安がある場合は、遠慮なく葬儀社に相談することをおすすめします。葬儀社側も各家庭の事情を考慮して支払い期間の延長など、状況に応じた対応を検討してくれることが多いです。

まとめ

一般葬の総費用は葬儀の基本費用に加えて、参列者への飲食のもてなしや宗教者への謝礼なども含めると約200万円が相場です。金額だけ見るとかなり高額に感じますが、香典で賄えたり保険制度を利用したりすることで、費用を抑えられます。

多くの方に見送ってもらえるなど一般葬のメリットも多くあるので、ぜひ一度検討してみてください。

株式会社サン・ライフでは一般葬はもちろん、費用を抑えたい方のために家族葬や一日葬など複数の葬儀プランをご提案しています。どの葬儀が良いのか決めかねている方は、ぜひ一度ご相談ください。電話やWebからのご依頼は365日24時間受け付けているので、お気軽にお問い合わせいただけます。