お葬式は何日後に行う？　日程の決め方や注意点を解説

身近な方が亡くなられた直後、悲しみとともに「お葬式は、いつ、どのように行えばいいのだろう」という大きな疑問と不安が頭に浮かぶ方もいるでしょう。特に、ご逝去からお葬式までの日数は、さまざまなことを決めていく上での最初の基準となります。

本記事では、お葬式までの平均的な日数から、法律上のルール、具体的な日程の決め方、準備の流れ、そして注意すべき点までを詳しく解説します。最後までお読みいただくことで、日程に関する不安が軽減され、落ち着いて故人とのお別れの準備を進めるための知識が得られるはずです。

お葬式は亡くなってから何日後に行う？

ご逝去後、お葬式までどれくらいの日数がかかるのかは、多くの方が最初に気になるところです。慌ただしい中で準備を進めるためにも、まずは一般的なお葬式までの日数や、法律で定められたルールについて知っておきましょう。

お葬式までの平均的な日数と目安

お葬式までの日数は、亡くなられた時間や状況によって異なりますが、一般的にはご逝去の翌日にお通夜、その次の日に葬儀・告別式と火葬を執り行うケースが多く見られます。つまり、亡くなってから2～3日後にお葬式を行うのが一つの目安です。

ただし、これはあくまで平均的な日数であり、後述する火葬場の空き状況やご遺族・ご親族の都合、宗教者の予定など、さまざまな要因によって変動します。近年では、都市部を中心に火葬場が混み合っており、お葬式までの日数が4～5日、あるいはそれ以上に延びることも珍しくありません。

法律上の決まり：24時間以内の火葬は禁止

「墓地、埋火葬等に関する法律」では、死後24時間を経過しなければ火葬を行ってはならない、と定められています。

この法律は、医学が未発達だった時代に、万が一にも仮死状態のまま火葬してしまうことを防ぐために制定されました。現在では、医師による死亡確認が行われますが、法律は今もなお有効です。

指定感染症で亡くなった場合など、ごく例外的なケースはありますが、いかなる理由があっても、原則として亡くなってから24時間以内に火葬することはできません。

※参考：厚生労働省.「墓地、埋葬等に関する法律（昭和２３年５月３１日法律第４８号）」.https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/seikatsu-eisei15/ ,（参照 2025-07-07）.

「友引」にお葬式を避ける風習とは？

お葬式の日程を決める際によく耳にするのが「友引（ともびき）」です。これは六曜という暦の一つで「友を引き寄せる」という意味があります。このことから、「故人が友を冥土へ引き連れて行ってしまう」という迷信が生まれ、友引の日に葬儀・告別式を行うのは縁起が悪いとして避けられる風習が根付いています。

もちろん、科学的な根拠はなく、仏教の教えとも直接の関係はありません。しかし、ご年配の方などを中心に今でも気にする方が一定数いるのが現状です。またこうした風習に合わせて、友引を休業日としている火葬場が多いため、物理的に予約が取れないことも日程に影響します。なお、お通夜は友引に行っても問題ないとされています。

お葬式の日程が変動する主な理由とは？

お葬式までの日数は、ご遺族の希望だけで決められるわけではなく、さまざまな事情によって前後することがあります。ここでは、具体的にお葬式の日程が変動する可能性のある主な理由について、一つひとつ解説していきます。

火葬場の空き状況

お葬式の日程を決める上で、大きな影響を与えるのが火葬場の空き状況です。特に人口の多い都市部では火葬場が常に混み合っており、予約が数日先まで埋まっていることも珍しくありません。

希望する日時に火葬の予約が取れない場合は、それに合わせてお通夜や告別式の日程も後ろにずらさなければならなくなります。火葬場の予約は、葬儀を依頼した葬儀社がご遺族に代わって行ってくれるのが一般的ですので、まずは空き状況を確認してもらうことになります。

斎場（葬儀場）の空き状況

お通夜や葬儀・告別式を執り行う斎場（葬儀場）の空き状況も、日程を左右する重要な要素です。特定の宗派に対応していたり、交通の便が良かったりする人気の斎場や、週末などの特定の曜日・時間帯は予約が集中しやすいです。

火葬場が併設されている斎場であれば、移動の手間が省けるため人気が高く、予約が取りにくい傾向があります。火葬場と斎場を別々に手配する場合も、両方の空き状況を調整しながら日程を組む必要があります。

宗教者（僧侶など）の都合

菩提寺の僧侶や、日頃からお付き合いのある宗教者の方に読経などを依頼する場合は、その方のスケジュールを確認しましょう。特に、年末年始やお盆、お彼岸の時期などは、宗教者の方も多忙になるため、都合がつきにくいことがあります。

「ぜひこの方にお願いしたい」という希望がある場合は、できるだけ早い段階で連絡を取り、日程を相談することが大切です。宗教者の都合がどうしても合わない場合は、葬儀社に紹介してもらうことについて宗教者から承諾を頂いた場合に限り、葬儀社に相談して同じ宗派の僧侶を紹介してもらうことも可能です。

遺族や親族の都合・集まりやすさ

お葬式は、故人と縁の深い方々が集まり、お別れをするための大切な儀式です。そのため、ご遺族やご親族の都合も日程を決める上で軽視できません。

遠方に住んでいる親族が参列する場合は、移動にかかる時間や準備期間を考慮する必要があります。また喪主やご遺族の仕事の都合、忌引休暇の日数なども関係してきます。誰にどの範囲まで参列してほしいかを考え、主要な親族とよく話し合い、全員が納得できる日程を決めることが大切です。

年末年始・大型連休などの影響

年末年始（特に元日）は、多くの火葬場が休業です。そのため、この時期にご不幸があった場合は、火葬の予約が取れず、お葬式までの日数が通常よりも長くなる可能性があります。

またゴールデンウィークなどの大型連休も、同様に火葬場の予約が取りにくくなったり、宗教者の都合がつきにくくなったりする傾向があります。これらの時期は、日程が後ろ倒しになることを想定しておくと良いでしょう。

ご遺体の安置場所と状態

ご逝去から火葬までの間、故人のご遺体を安置しておく場所の確保が必要です。ご自宅での安置が難しい場合は、斎場の安置施設や、専門の安置業者を利用することになります。

火葬場の混雑などで、お葬式までの日数が長くなる場合は、ドライアイスを追加するなどして、ご遺体を衛生的に保つための適切な処置が重要になります。安置場所の確保やご遺体の状態維持も、日程を決める上での考慮事項の一つです。

亡くなってからお葬式までの一般的な流れと準備

ご逝去からお葬式が終わるまで、ご遺族はさまざまな準備や手続きに追われることになります。悲しみの中で慌ててしまわないよう、あらかじめ一般的な流れと、その中でご遺族が行うべき主な準備について時系列で把握しておきましょう。

ご逝去直後～1日目：医師による死亡確認と葬儀社への連絡

病院で亡くなられた場合は、まず医師から「死亡診断書」を受け取ります。この書類は後の手続きで必要になるため、大切に保管してください。その後、故人の口を水で潤す「末期の水」や、ご遺体を清める「エンゼルケア」などが行われます。

ご逝去後、まずご遺族が行うべきことは、葬儀社へ連絡することです。葬儀社は、病院などからご遺体を搬送し、ご自宅や斎場の安置施設へとお連れします。深夜・早朝にかかわらず、24時間対応してくれる葬儀社がほとんどです。

1日目～2日目：お葬式の日程・内容の打ち合わせと手配

ご遺体の安置が終わったら、葬儀社の担当者と具体的なお葬式の内容について打ち合わせを行います。

まず、お葬式の責任者である「喪主」を正式に決定します。その上で、葬儀の形式（一般葬、家族葬など）や規模、予算を決め、具体的なプランや見積もりを確認。火葬場や斎場の予約、祭壇、棺、遺影、返礼品などもこのときに選定し、お葬式全体の日程を確定させます。

菩提寺がある場合は、僧侶へ連絡し、読経の依頼と日程の調整も行います。日程が確定したら、親族や故人の友人・知人、会社関係者などへ訃報連絡をしましょう。また役所へ死亡診断書を添えて「死亡届」を提出し、「火葬許可証」を受け取る手続きも必要ですが、これは葬儀社が代行してくれることがほとんどです。

2日目～3日目：お通夜の準備と実施

お通夜当日は、故人を棺に納める「納棺の儀」を執り行います。ご遺族の手で、故人の旅支度を整え、愛用していた品など、一緒に火葬できる「副葬品」を棺に納めます。

並行して、会場の設営や供花・供物の手配、受付の準備、お通夜後の会食である「通夜振る舞い」の手配などを進めましょう。

お通夜では、一般的に僧侶による読経、ご遺族・ご親族・参列者による焼香が行われ、式の最後には喪主が挨拶を述べます。その後、通夜振る舞いの席で、参列者への感謝を伝え、故人をしのびます。

3日目～4日目：葬儀・告別式、火葬、初七日法要

葬儀・告別式は、故人とのお別れの最後の儀式です。僧侶による読経、弔辞の拝読や弔電の披露、焼香が行われます。式の終盤には、祭壇の花などを棺に納め、故人との最後の対面をします。

その後、棺を霊柩車に乗せ、火葬場へと移動する流れです。火葬場では、受付に「火葬許可証」を提出してから火葬が執り行われ、1～2時間後にご遺骨を骨壺に納める「収骨（拾骨）」を行います。

最近では、遠方からの参列者の負担を考慮し、葬儀・火葬の当日に「初七日法要」を繰り上げて行うのが一般的です。法要後は、僧侶や参列者への感謝を込めて「精進落とし」の会食の席を設けます。

お葬式の日程を決める際のポイント

ご逝去からお葬式までの短い時間の中で、さまざまなことを決めなくてはなりません。後悔のないお葬式を行うために、日程を決める際に注意すべき点や押さえておきたいポイントを解説します。

焦らずに葬儀社とよく相談する

大切な方を亡くした直後は、誰もが動揺し、冷静な判断が難しい状態にあります。そのため、焦って物事を決めてしまいがちですが、まずは落ち着いて、信頼できる葬儀社に相談することが重要です。

葬儀社には、希望するお葬式の形や予算、不安に思っていることなどを遠慮なく伝えましょう。葬儀社の担当者は、数多くの葬儀を手掛けてきた専門家です。そのアドバイスを受けながら、ご遺族にとって適した日程やプランを検討していくのが、後悔しないための第一歩です。時間に余裕があれば、複数の葬儀社から見積もりを取り、比較検討するのも良いでしょう。

故人や遺族の意向を尊重する

お葬式は、故人のためであると同時に、遺されたご遺族のためでもあります。日程を決める際は、さまざまな方の意向を尊重し、合意形成を図ることが大切です。

故人が生前に希望していた葬儀の形式や場所があれば、可能な限りその思いをかなえたいものです。また喪主一人の判断で進めるのではなく、他のご遺族や主要なご親族の意見にも耳を傾けましょう。特に日程や場所、葬儀の規模については、後々トラブルにならないよう、十分に話し合い、皆が納得できる形で決める配慮が求められます。

火葬場の予約は早めに押さえる

お葬式の日程は、火葬場の予約が取れなければ確定しません。特に都市部や「友引」の翌日などは予約が殺到し、数日先まで空いていないこともあります。

依頼する葬儀社が決まったら、できるだけ速やかに火葬場の空き状況を確認してもらい、予約を押さえるのが肝心です。希望していた日時が埋まっている場合に備え、いくつか候補日を考えておくと、スムーズに日程調整が進められます。葬儀社は地域の火葬場事情に詳しいため、相談しながら進めましょう。

親族や関係者への連絡は迅速かつ丁寧に

お葬式の日程が正式に決まり次第、速やかに親族や故人と親しかった友人・知人、会社関係者などに連絡をします。

連絡方法は、相手との関係性を考慮し、電話やメール、FAXなどを使い分けましょう。伝えるべき情報（故人の氏名、逝去日時、喪主名、通夜・葬儀の日時と場所、連絡先など）を事前に整理しておくと、漏れなくスムーズに伝えられます。

お葬式までの日数が空く場合の対応

火葬場の混雑などの理由で、ご逝去からお葬式まで数日間空いてしまうこともあります。

ご自宅で安置する場合は、室温を低く保ち、ドライアイスでご遺体を適切に保冷し続けなければなりません。斎場や専門の安置施設を利用する場合は、面会時間や利用料金を事前に確認しておきましょう。日数が長くなる場合や、故人のお顔をきれいな状態で保ちたいと望む場合は、ご遺体に防腐・殺菌・修復などを施す「エンバーミング」という選択肢もあります。

日数が空いてしまうことは、故人とゆっくりお別れができる時間と捉えることもできます。葬儀の準備（弔辞の作成や遺影写真の選定など）を落ち着いて進めたり、ご家族で思い出を語り合ったりする時間に充てるのも良いでしょう。精神的な負担が大きい時期ですので、決して無理はせず、周囲に頼ることも大切です。

まとめ

お葬式は、一般的に亡くなってから2～3日後に行われ、法律で「死後24時間は火葬できない」と定められています。また火葬場の空き状況やご遺族の都合、宗教者の予定など、さまざまな要因で日程は変動します。ご逝去直後から、葬儀社との打ち合わせや関係者への連絡、役所への手続きなど、ご遺族には多くの準備を行わなければなりません。

何よりも大切なのは、故人を悼む気持ちと、ご遺族や関係者の皆様が納得できる形でお送りすることです。悲しみの中で焦って判断せず、信頼できる専門家である葬儀社とよく相談しながら、後悔のないお葬式にしてください。この記事が、日程に関する不安を解消し、落ち着いてお別れの準備を進めるための一助となれば幸いです。

お葬式の日程の決め方や準備の進め方にご不安な点がございましたら、いつでも専門家にご相談ください。サン・ライフでは、24時間365日、お客さまの状況に寄り添いながら、お見送りの形をご提案・サポートさせていただきます。ぜひお気軽にお問い合わせください。