喪主は誰がやるの？喪主を務める人の決め方と注意点

葬儀の準備を進める中で、最初に悩むことの一つが「誰が喪主を務めるべきか」という点です。身近な人を亡くしたばかりの状況では、冷静な判断が難しく、迷う方も少なくありません。故人をしのび、滞りなく葬儀を執り行う上で喪主は大切な役割を果たします。ただしやることも多く、事前に知識がないと混乱してしまうケースもあるかもしれません。

この記事では、喪主をスムーズに決めるための基本的な考え方から話し合いのポイント、そして実際に喪主を務める上での注意点まで詳しく解説します。いざというときに慌てないためにも、今のうちにしっかり把握しておきましょう。

喪主とは？役割と意味を知ろう

葬儀において喪主（もしゅ）を立てる理由は、家族や関係者など参列者の混乱を避け、儀式を円滑に進めるためです。ここでは喪主の存在や施主との違いを詳しく解説します。

喪主とはどのような存在か

喪主とは、葬儀や法要を取り仕切る責任者のことを指します。故人の家族を代表して参列者への挨拶や感謝の言葉を述べ、供花や弔電の返礼も手配します。また葬儀社との打ち合わせや式の形式、費用の決定など、実務面での判断を下すのも喪主の役目です。

葬儀の内容に関して親族間の話し合いで意見が分かれた際は、調整役として全体をまとめるなど見えにくい部分にも配慮する必要があります。

さらに葬儀後には一周忌や三回忌、納骨式といった年忌法要を主催し、親族や関係者への案内や準備を進めます。采配は多岐にわたり、家族を支えながら故人を最後まで見送る上で欠かせない存在です。

喪主と施主の違い

葬儀では、喪主だけではなく施主という役割もあります。喪主は葬儀や法事の進行を取り仕切り、参列者への挨拶などを行う代表者であるのに対し、施主は主に葬儀にかかる費用を負担する立場で、役割が異なります。

つまり喪主は精神的・儀式的な面での責任者、施主は経済的な責任者ともいえるでしょう。

また喪主は故人との関係性を重視して選ばれることが多く、配偶者や子どもなどが務めるのが一般的です。一方で施主は経済的な側面を考慮して決定され、故人の配偶者や子どもの他、親族などが務める例もあります。経済的な負担力と故人との関係性の深さから、喪主と施主は同一人物が兼任する場合が少なくありません。

しかし喪主と施主が異なる人物で行うときは、葬儀の内容や規模について両者が十分に協議しながら決定を進めていくことが重要です。葬儀社との契約書類では、喪主と施主それぞれの名前が記載されます。

喪主は誰がやる？　基本的な決め方

喪主は、厳密に誰が務めなければならないという決まりはありません。一般的に配偶者や故人と血縁関係の深い方が担当しますが、家族の状況や故人の意志によって柔軟に決定されます。どのように決めていくか、選び方をご紹介します。

喪主は故人に最も近い人が務める

喪主を誰にするかは法的な規定はなく、主に故人との関係性や家族の意向によって決められます。かつては家の後継者となる長男が喪主を務めるのが一般的でしたが、近年は家族観や価値観の変化により慣習にとらわれない決め方が増えています。例えば夫を亡くした妻が喪主を務める、といったケースも珍しくありません。

また近年では、喪主一人に負担が集中しないよう、家族で話し合いながら役割を分担する傾向も強まってきました。

喪主の決定に当たっては、一般的な優先順位が存在します。まず故人の配偶者が最も優先され、その次に長男、次男以降の直系男子、長女、次女以降の直系女子と続きます。配偶者や子どもがいない故人は、両親や兄弟姉妹が喪主となるケースもあるようです。

もちろんあくまで目安であり、家族の事情や関係性に応じて柔軟に対応することが大切です。

故人の遺志がある場合はそれを尊重する

故人が遺言書や事前指示書で生前のうちに喪主を指名していた場合は、その遺志を尊重するのが望ましいといえます。

とはいえ法的な強制力はなく、指名されたからといって必ずしもやり遂げる必要はありません。辞退する例も存在するので、親族など関係者で話し合ってから決めましょう。

また遺言などには、先祖のお墓や仏壇を守る祭祀承継者が示される場合もあります。葬儀を取り仕切る喪主とは異なる役割を持っており、祭祀承継者が自動的に喪主になるわけではないため両者を明確に分けて考える必要があります。

故人が血縁者ではない第三者（友人など）を喪主に指定していた場合は、親族間の調整役という役割を考慮することが大切です。家族と十分に相談し、理解を得た上で最終的な決定を下しましょう。

家族構成や地域慣習による違い

喪主の決定には、家族構成や地域の慣習も大きく影響します。特に地方においては、いまだに「男系の長子が喪主を務めるべき」とする価値観が根強く残っている地域もあります。このような慣習の土地で長男以外が喪主を務めると、親族の中で反発や不満が生じる可能性も否定できません。

喪主を決める際には、地域でどのような慣習があるのか、親族がどのような価値観を持っているのかをあらかじめ把握しておくことが重要です。特に保守的な地域では、形式だけではなく関係者の気持ちにも目を向け、親族内の年長者に事前に相談してから決定するなど、周囲に配慮しましょう。

喪主がやること

喪主は式場選定から挨拶などの葬儀全般、また法要後の対応まで取り仕切る代表者ですが、具体的に何をするのでしょうか。ここでは、喪主がやるべき手続きや内容を説明します。

火葬・埋葬に関する手続き

亡くなられてから埋葬までの間には、いくつかの手続きが必要となります。

• 診断書の受け取り
• 死亡届の提出と埋葬・火葬許可申請
• 火葬の日程調整
• 埋葬・火葬許可証の提示・火葬
• 埋葬許可証の提出・埋葬

亡くなられた際は、故人を看取った医師に死亡診断書を作成してもらいます。

次に、火葬場へ予約をします。火葬は故人が亡くなられた時刻から24時間経過しなければ実施できないと法律で定められています。また友引の日や年末年始を休業日としている火葬場もあり、事前に確認が必要です。

その後、死亡診断書を持参して7日以内（国外で亡くなった場合は3カ月以内）に市区町村役場へ死亡届を提出します。自治体が火葬場を運営している場合、市役所で火葬許可証を発行するため、死亡届を提出する際に火葬の日時と場所を伝える必要があります。

死亡届の手続きと同時に、埋葬・火葬許可申請書も提出しましょう。申請書がないと、法律上火葬を行えません。

火葬が滞りなく完了すると、火葬場から「埋葬許可証」が交付されます。埋葬許可証を墓地の管理者に提出すれば、納骨の手続きが可能になります。もし分骨を予定しているのであれば、事前に分骨用の埋葬許可証も準備しておくと、手続きがよりスムーズに進むでしょう。

葬儀までの詳しい手続きや流れは、以下の記事も参考にしてください。

＞＞家族が亡くなったらすべきことは？手続きや葬儀までの流れを解説

葬儀社との打ち合わせ・手配

喪主は故人の逝去後に葬儀社を選定しますが、病院から紹介された葬儀社を必ず選ぶ必要はなく、ご自身で葬儀社を選ぶこともできます。可能であれば、1日程度の時間をかけて複数の葬儀社を比較検討しましょう。ただし病院によっては数時間しかご遺体を安置できないことがあるため、搬送のみ病院で紹介された葬儀社を利用することも一つの方法です。

また葬儀社との打ち合わせでは、葬儀の形式（家族葬、一般葬など）や日時、場所、予算などを決定します。もし故人がエンディングノートや遺言書に葬儀に関する希望を残しているなら、その内容を葬儀社に伝えます。

当日は、打ち合わせ通りに式が進行しているか監督するのも喪主の役割です。問題が発生した場合は、葬儀社のスタッフに相談しながら対処します。

菩提寺へ連絡する

喪主はまず速やかに菩提寺へ連絡を取り、菩提寺の都合を確認し、葬儀社との都合を考慮し日程を確定させます。同時に枕経や戒名に関して故人や家族の希望があれば、この時点で伝えておきます。

菩提寺への連絡を怠ると、納骨ができないなどのトラブルに発展する可能性があります。菩提寺が遠方にある場合は、多くの菩提寺で同宗派の近隣寺院を紹介してくれるので相談しましょう。

菩提寺がない、檀家ではないといった場合は、葬儀社から紹介を受けることができます。お盆やお彼岸などの繁忙期は僧侶の手配が難しくなることがあるため、早めに連絡することが大切です。

菩提寺に関する知識、対応の方法など詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてください。

＞＞菩提寺とは？　意味・役割・関係性からトラブルまで徹底解説

参列者・関係者への連絡

葬儀の日程や場所が決まったら、参列してもらいたい方や故人がお世話になった関係者に連絡します。連絡先を親族・職場・友人など、カテゴリ別に整理しておくと効率的に連絡できるのでおすすめです。

連絡の際には、故人の氏名、死亡日時、葬儀の日程と場所、喪主の名前を明確に伝えるようにします。参列を希望される方には、後日改めて正式な案内状を準備しましょう。

葬儀の準備に関してステップごとに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

＞＞葬儀の事前準備〜葬儀後まで　流れや”やるべきこと”を解説

葬儀中の喪主挨拶・弔問対応

喪主は告別式の開始時や出棺前、精進落としの開始と終了時など、重要な場面で遺族の代表として挨拶します。

挨拶では故人をしのぶ言葉と共に参列者への感謝の気持ち、生前故人にお世話になった方々へのお礼、そして今後のお付き合いについてなど簡潔に述べるのが基本です。

葬儀当日は開式時間よりも早く到着する参列者も多いため、喪主は時間に十分な余裕を持って会場に入り、到着した参列者一人ひとりに丁寧に対応するよう心掛けましょう。

喪主の挨拶は、緊張を和らげるためにも事前に何を言うか考え、メモをしておくことがおすすめです。以下の記事では、通夜や告別式、精進落としなどシーンごとの例文を紹介しているので参考にしてください。

＞＞喪主の挨拶はどうする？お葬式に使える例文を紹介

香典返しの準備

香典返しは、香典を贈ってくださった方々への感謝の気持ちを伝えると共に、葬儀が滞りなく終了した旨を報告する意味合いがあります。

香典返しの主な時期は四十九日法要後が基本とされていますが、会社関係者には初七日後の最初の出勤日に行う場合もあるため、故人との関係性によって柔軟に対応することが大切です。一方で香典返しを辞退する方がいる場合は、品物の代わりに丁寧な礼状のみを送りましょう。

香典返しの相場や対応を詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

＞＞香典返しの相場は？金額の目安を関係性別に解説！選び方やマナーも紹介

喪主をやりたくない場合の代役について

さまざまな事情があり、どうしても喪主を務めるのが難しい場合は断るのも問題ありません。しかし親族とのトラブルを避けるためにも、話し合いと相互理解が重要です。ここでは、喪主を引き受けられない主な理由や代役を立てる際に注意したいポイントを解説します。

喪主ができない主な理由

喪主を務めたくないと感じる理由は人それぞれですが、例えば以下のような項目が挙げられます。

• 仕事や家庭の事情
• 体調不良
• 経済的な不安
• 精神的な負担
• 人間関係の懸念

主に重要な仕事や家庭の事情で、長期間にわたって葬儀に時間を割くのが難しいケース、高齢や病気など体力的な問題で喪主をするのが難しいケース、また葬儀にかかる費用負担が厳しいケースなどが考えられます。

さらに大切な方を亡くした悲しみで手続きや手配が負担になる、反対に故人と対立していた、トラブルを起こしていた関係性からやりたくないという例が存在するのも事実です。

代役を立てるときのポイント

喪主を務めることが難しいと感じる場合は、親族にその旨を伝え、理解と了承を得てから代役を立てるようにしましょう。独断で判断してしまうと、後々親族間の感情的な対立を生む可能性があります。

また必ずしも一人に全ての責任を強いる必要はありません。家族や親族で話し合い、役割を分担して複数の方で喪主を務めるという形も可能です。例えば一人が代表として参列者や菩提寺への対応、告別式の挨拶を行い、もう一人が実務的な手続きや会計を担当する、などとすれば、一人当たりの負担が軽減されるでしょう。

葬儀社による喪主代行サポートを活用する

近年、葬儀社によっては喪主の代行をサポートするサービスを提供しています。葬儀の進行や参列者への対応など、要望に合わせて喪主が行うべき一部または全ての業務を代行してくれます。

代行サービスのメリットは、家族が故人との別れに集中できる点や、専門知識を持ったスタッフがスムーズに葬儀を進行してくれる点などです。一方で注意点としては、代行費用が発生する、信頼できる業者を選ぶ必要があるといった手間が考えられます。

喪主代行サービスの利用を検討する際は、費用やサービス内容だけではなく、情報セキュリティの管理、お金の管理方法などをしっかり確認し、親族の同意を得ることが大切です。

まとめ

喪主は葬儀を取り仕切る上で、大切な役割を担う立場になります。滞りなく儀式を進めるためにも、誰が務めるかを早めに家族・親族で話し合い、万が一に備えて情報を収集し意見を共有しておきましょう。

株式会社サン・ライフでは、葬儀の準備から葬儀後までさまざまな面で家族のサポートを行っています。葬儀の手配や進行に関する不安はもちろん、喪主の役割に関しても丁寧にアドバイスしておりますので、疑問・質問があればお気軽にご相談ください。

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